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安全で美味!アメリカ発祥「Farm to table(農場から食卓まで)」とは

2020.01.13

「Farm to table(ファーム・トゥー・テーブル)」という言葉を聞いたことはありますか?アメリカで生まれた食に対する考え方で、農場(生産者)から食卓(消費者)へ安全で新鮮な食材を届けるというものです。レストランなどでは少し前から話題を集めており、「地産地消」や「サステナブル(持続可能)」な食のあり方にもつながるものです。では具体的にどんなものなのか、その実践例を見ていきましょう!

まずご紹介するのは、温暖な気候に恵まれたアメリカのカルフォルニア州にあるレストラン「Central Market」。こちらのオーナーシェフのトニーは、自宅を農場の敷地内に建設し、そこで野菜や家畜を育てています。大切にしているのは、野菜などは遺伝子組み換えをしていない種を厳選し、家畜の飼料にはオーガニックのものを使い、安心安全な食材をつくるということ。レストランで使用するソーセージやサラミは、自身の農場で育った家畜の肉を使い手作りするなど、細かい部分にまで気を配っています。

農場とレストランが近いということは「安心安全で美味しい食材が提供できる」だけでなく、「環境にもやさしい」というメリットもあります。例えば、食材を箱詰めするための容器や包装紙は不要になりますし、運搬することで発生する温室効果ガスの削減にもつながります。

もともとトニーは、ニューヨークやサンフランシスコで活躍していたシェフ。都会で仕事をするなかで「オーガニックの畑があり、その近くでレストランを開きたい」という想いを長年抱いていたのだとか。その想いに当てはまる場所を探していたところ、ちょうどよいタイミングで見つかったのが、今の場所というわけです。

いろんなこだわりが詰まっていることもあり、このレストランで提供される食材は安心して食べられる新鮮なものばかりで、料理はとても美味しい!夕方のオープン時間になると、地元の客が次々に店内に入り始めて、トニーと親しげに会話を始めるのだとか。こうしたレストランの在り方が、地元の人たちにもとても愛されているようです。

この「ファーム・トゥー・キッチン」の考え方は、日本にも広がりつつあります。次にご紹介するのは、東京のレストラン「navarre Tokyo」。オレゴン州ポートランドで人気を集めているレストランが、日本に出店したものです。有機農業を実践している農家から食材を仕入れ、その日ごとに変化する「スペシャル」として、料理が提供されています。現地のスタイルのように、週末限定でブランチも食べられるのだとか。ポートランドにも通じる「ゆったりとした空気」を楽しみながら、オリジナルの料理を味わってみてはいかがでしょうか。

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NEW 2020.07.13

ヤフーが飲食店のテイクアウト事前注文サービスを提供!どんなサービス?

2019年10月から消費税増税に伴った軽減税率がスタートしました。店内であれば消費税が10%でテイクアウトであれば8%になるということで、テイクアウトの需要が高くなったように感じます。 そういった流れに合わせてここ数年で、テイクアウトを事前に注文できるサービスやアプリがいくつか出てきており、満を持してこのタイミングでヤフーでも同様のサービスがリリースされました。それがこの「Yahoo!ロコ モバイルオーダー」になります。 ヤフーが提供している「Yahoo! MAP」で周辺の「Yahoo!ロコ モバイルオーダー」対応店舗を検索できるほかにも、オンライン決済サービスの「Yahoo!ウォレット」によりキャッシュレス決済にも対応しています。このサービスを使って提供予定時刻にお店に行けば待ったり、行列に並ぶ必要もなくスムーズに商品を受け取ることができる仕組みとなっています。 現在は都内を中心とした『いきなり!ステーキ』『串カツ田中』『ぼてぢゅう』の一部店舗で利用することができますが、これからどんどん全国に広がっていくでしょう。 初期費用・月額利用料ともに0円でサービスを始めることができますし、商品の提供効率の促進、店頭での現金のやりとりが不要となるためのコストの削減も見込めるので飲食店側にもさまざまなメリットが期待できます。ヤフーは「Yahoo!ロコ モバイルオーダー」をはじめとする、各種サービスへの店舗情報の掲載によって新規顧客獲得への貢献も目指すと明言しています。 2019年10月に始まった軽減税率制度で、テイクアウトを利用するお客様は今後ますます増えていくでしょう。今回紹介したヤフーの「Yahoo!ロコ モバイルオーダー」以外にも事前注文サービスは続々と登場しています。テイクアウトを行っている飲食店関係者の方は、こういった事前注文サービスのそれぞれの特徴をしっかりと比較した上で、お店に合うサービスの導入を検討してみてるのもいいかもしれませんね。
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NEW 2020.07.08

独立を目指す若きシェフに最適な「シェア厨房」とは?

本料理、イタリアン、中華、フレンチなどの様々なジャンルの料理人が厨房を共同でシェアして料理を提供する日本発のシェフのためのコワーキングスペース兼シェア型のレストランが銀座にオープンしました。 「re:Dine GINZA(リダイン ギンザ)」と名付けられたこのお店は、その名の通りDine(外食)をre:(再定義)する、といった意味が込められています。銀座の並木通りの一等地に120席を設けたこちらのお店では、厨房に各シェフ専用の調理、収納スペース、冷蔵庫などの 共同設備があり、シェフそれぞれ思い思いの料理を提供することができます。 シェフの費用は月額5万円+初期費用20万円という金額だけで、銀座の一等地で自分が作った料理をお客様に振る舞うことができます。サービス自体は運営している食のマーケティング会社の「faw」さんが担当しているので、シェフは料理にだけ集中することができます。 自身のお店をオープンする前のテストマーケティングとしての場としても活用することができるのです。 お客様側はジャンルがさまざまな本格的な料理を自由に選べますし、シェフの入れ替えの度に新しい出会いを楽しむことができます。独自のシェフ投票システムといったものもあり、その投票で1位を獲得できれば独立支援を受けることができ、最下位の場合は強制交替といってユニークかつ厳しいシステムも導入しています。 お店を構えた後では、メニューやコンセプトなどはなかなか変更しにくいものですが、 こういったお店だと柔軟に対応することができそうですね。料理を食べたお客様のリアクションを感じながら、独立のチャンスをうかがうことができるのがシェフ側の最大の利点になるかと思います。現在は食の頂点を目指す6人のシェフが在籍しています。 こちらの「re:Dine GINZA(リダイン ギンザ)」の盛り上がり次第では同じような形態の店が増えていくのかもしれません。今後の展開に注目していきたいと思います。
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仕入れコストに削減に効果的!?完全養殖マグロとは?

現在、飲食業界では仕入れコストが高騰していて、そのコストが経営を圧迫しているといったケースが増えています。そういった流れの中で、安定的にコストを抑えながら食料を供給できる「養殖」にいま注目が集まっています。 特に日本は、諸外国に比べて「養殖」に対して高いレベルの技術を持っています。2002年に近畿大学水産研究所がクロマグロの完全養殖を世界で初めて成功させました。そして、2010年にマルハニチロさんが民間企業で初めてクロマグロの完全養殖を成功させます。 その後も大量生産、商業出荷と順調に軌道に乗せて、2016年にはマルハニチロの完全異色クロマグロのブランド「BLUE CREST」を誕生させます。マグロなどの魚の漁獲規制が年々強化されるているなかで、天然資源に頼らずに安定的にマグロを供給する手段として「完全養殖サイクルの確立」を作り上げたのは大変素晴らしいですね。 このクロマグロの完全養殖とは、人工ふ化をさせたクロマグロを親魚に育て、その親魚が生んだ受精卵を孵化させ、幼魚から成魚にまで育てることになります。これまで一番の課題とされていたのは、卵が孵化してから稚魚に育つまでの生存率です。マルハニチロさんでは、生育環境の改善や餌の工夫などを繰り返し積み重ねて、着実にその生存率を高めてきました。 そして、事業開始当初には0.1%に満たなかった生存率を3%にまで高めることに成功したのです。 マルハニチロさんの「BLUE CREST」だけではなく、新たな養殖ブランドも続々と誕生しています。例えばJR西日本が鳥取県の新たな特産品を作ろうと陸上養殖をした「お嬢サバ」。このサバは青魚独特の臭みなどがなく、上質な脂が味わえることと、食中毒の原因にもなってしまうアニサキスを付きにくくしたことが特徴になります。 マルハニチロさんやJR西日本さんの取り組みだけではなく、こういった養殖ブランドが増えていくことを期待しながら今後も注目していきたいと思います。
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NEW 2020.06.24

SDGsでぜひ注目したい、企業や団体の取り組みとは?

2015年9月に国連で開催されたサミットにて採択された「SDGs(持続可能な開発目標)」。この目標の達成に向けて、企業やNPO/NGO団体などさまざまな主体が動き始めています。今回は、そのなかでもぜひ注目したい取り組みをご紹介します! まずは、NPO法人TABLE FOR TWOの事例から見ていきましょう。こちらの団体は、先進国で健康的な食事やサービスを受け取るとその売上の一部が寄付金となって、開発途上国の子どもたちの学校給食になるという活動をしています。この仕組みは「TFTプログラム」と呼ばれ、大企業の社員食堂などにも採用され昨今注目を集めています。 団体の公式サイトによれば、この活動を進めることにより「SDGsが定める17の開発目標のうち7つのゴールに貢献できる」されています。その7つのゴールとは「1.貧困をなくそう」「2.飢餓をゼロに」「3.すべての人に健康と福祉を」「4.質の高い教育をみんなに」「10.人や国の不平等をなくそう」「15.陸の豊かさも守ろう」「17.パートナーシップで目標を達成しよう」です。 また、一部上場企業の約7割が加盟しているとされる経団連では、2017年11月に行動企業憲章を改定し「Society5.0というコンセプトのもとSDGsに本気で取り組む」ことを決めました。これまでは、企業の売り上げの一部を使って社会に良いことをするという流れだったのに対して、「本業を通じてSDGsを達成し世界を変えていこう」という発想に転換したことは注目すべき点です。 他の事例について知りたい場合は外務省のサイトをご覧くださいね。こちらのサイトでは、SDGsの達成に向けた企業や団体の取り組みを確認することができます。主体別(企業、自治体、NPO/NGO、教育・研究機関など)や名称別(五十音順)の他に、SDGs が定める17の開発目標別に検索することもできます。気になるテーマがある時など、このサイトを利用して調べてみるのもいいですね! 私たちの身近なところでも、SDGsの取り組みは着々と進んでいます。今後の動向もぜひチェックしていきたいですね!
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