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都会の真ん中でニワトリ飼育!フードロス解決と食材調達の一石二鳥!

2020.02.19

今、フードロスを減らすためにあらゆる取り組みが世界中で実施されています。野菜クズなどをペットの餌として食べさせるということも意外な対策のひとつ。そんな中、フランスではフードロスと食材調達の一石二鳥を狙える動物を飼う人が増えているそうです。その動物は、なんとニワトリなんです。

近年、アメリカやヨーロッパでは、狭いゲージに入れてニワトリを飼うバタリーケージから、自由に地面で動き回れる平飼い飼育化がすすめられています。フランスでは2022年に店頭に並ぶ卵をすべて平飼いで育てたものにするとマクロン大統領が発表してもいます。日本でも高い焼き鳥屋さんなどでお肉の説明書きに「平飼い」という言葉を見ることが増えていますし、オーガニックの卵や鶏肉などで平飼いのものを求める人も増えています。少し値段が高いのですが、美味しくて健康にいいものと考えると手を出してしまいますね。

実際に自宅でニワトリを飼うと、2つのメリットが得られます。
まずひとつ目は、産みたての新鮮な卵が食べられること。スーパーのPOPで産みたて新鮮!と書かれていても、出荷され、搬送され、売り場まで運ばれてくるまでに時間がかかっています。鮮度では、目の前で産まれて、自分で収穫した卵にはかないません。
もうひとつのメリットが、野菜クズや残飯などを餌にできること。普通に暮らしていればゴミになるようなものも、ニワトリがいればリサイクルできるのです。しかもその餌で育てたニワトリが卵を産む。まさに一石二鳥のフードロス対策だと思いませんか。

ただニワトリを飼うには、ある程度、設備や環境の整備が必要です。まずニワトリが動き回れる地面があること。逃げないようにしたり、ノラ猫などの襲撃から守れたりできる囲いがあること。止まり木や卵を産む小屋なども必要になります。またニワトリの糞やし尿などの処理、衛生環境をよくするために小まめな掃除や世話も必要になります。また鳴き声が聞こえて周りの家から騒音問題として取り上げられないようにする配慮も必要です。

昔の日本でも地方ではニワトリを飼う家が多かったと聞きます。あるお年寄りは、庭を歩いていたニワトリが晩御飯のすき焼きになっていたという冗談を懐かしく語っておられました。今、フランスで広がりつつあるニワトリを飼うということも、温故知新、現代の私たちが忘れてしまった先人たちの知恵のひとつでしょう。フードロスの削減と聞くと、節約や新しいテクノロジーに目がいきがちですが、少し昔の暮らしに大きなヒントが隠されているのかもしれません。そんなフードロスを減らす昔の知恵を、あなたも探してみてはいかがでしょうか。

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NEW 2021.03.23

「世界食料デー」SDGsの取り組みをみんなで考えよう

「世界食料デー」月間とは? 国連は10月16日を「世界食料デー」、10月を世界食料デー月間と定めています。世界の飢餓や食糧問題について考えるとともに、その解決に取り組む1ヵ月としています。日本では2008年からこの世界食料デー月間の期間を活用して、NPO/NGOや国連機関などとの連携による情報発信を行っています。 特定非営利活動法人国際連合世界食糧計画WFP協会によれば、2018年時点での世界の飢餓人口は約8億2000万人以上とされています。これは「世界の人口のうち、約9人に1人が飢餓で苦しんでいる」という計算になります。世界食料デー月間では、飢餓や食糧問題はその課題に苦しんでいる当事者だけでなく、社会全体の課題であるとされ、より多くの人による多面的な取り組みが必要です。 例えば、飢餓が深刻化する一方で、食べられるのに廃棄されてしまう「食品ロス」などの問題があります。解決方法のひとつとしては、消費者は「(賞味期限の長いものを選ぶのではなく)賞味期限の短いものを買う」「購入した食材は残さず食べ切る」といった心掛けが重要です。また食材や料理を提供する側としては「食べられる量を提供する」など、それぞれの立場で身近にできることから実践することが求められます。 世界食料デー月間とSDGs 世界食料デー月間に関連して、持続可能な開発目標(SDGs)における17の目標のひとつに「飢餓をゼロに」というものがあります。これは、次に挙げるような他の目標とも密接に関わっています。 例えば、「貧困をなくそう」という目標について言えば、極度の貧困状態にある人々(1日あたり1.9ドル以下で暮らす人々)の数は、1990年以降大幅に減りました。しかし依然として、2015年時点では世界に約7億3700万人が極度の貧困状態にあるとされ、飢餓にも深くつながっています。 「つくる責任 つかう責任」という目標では、「生産された食料のうち、約3分の1が廃棄もしくは損失している」という現実が大きな問題となっています。飢餓で苦しむ人が減り、より多くの方が食べられるようにするために、環境にも配慮しながら持続可能な生産・消費の仕組みを構築していくことが望まれています。 最後に「パートナーシップで目標を達成しよう」という目標は、行政・企業・NPOなどさまざまな主体が関わっていくことの重要性を意味しています。これは飢餓だけでなく他の課題にも通じることですが、世界規模での課題を解決するためには、それぞれの専門分野を越えて取り組んでいくことが大切です。 食料デー月間をきっかけに、私たちが身近にできることを考えてみてはいかがでしょうか。
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NEW 2021.03.18

大手食品産業はSDGsにどう向き合う?各社の取り組み事例をご紹介

SDGsと食品業界の関わりとは? 2015年9月25日に国連サミットが採択した「SDGs(持続可能な開発目標)」では、17項目のゴール(国際目標)が掲げられています。そのなかには、食品業界に関わるものも多くあります。例えばゴール2「飢餓をゼロに」には、特にアジアやアフリカを中心に深刻化している飢餓や栄養不良などの問題も含まれています。また、ゴール12「つくる責任 つかう責任」では、大量生産・大量消費という仕組みから、持続可能な仕組みへと変わっていくことを目指しています。 さらにゴール12では、資源の効率的な利用、廃棄物の発生防止・削減などの他に、「食品ロスの削減」が挙げられています。廃棄手前の食品を必要とする消費者とマッチングさせる「フードシェアリング」や、必要な人々に届ける「フードバンク」などの取り組みがスタートし、注目を集めています。この他、賞味期限や消費期限をする食品メーカーなどもあり、各方面から食品ロスを減らすための動きが始まっています。 大手食品産業の取り組みとは? ゴール4「質の高い教育をみんなに」に対しては、大手食品産業では食育や環境教育などの取り組みが行われています。(参考:農林水産省ホームページhttps://www.maff.go.jp/j/shokusan/sdgs/goal_04.html) 例えば、森永乳業株式会社では「未来をつくる子どもたち」というプログラムを作成し、食育や野外教育などの活動を行っています。2015年から実施している野外教育活動「森と食の探検隊」では、小学生4~6年生がキャンプ場で4泊5日の共同生活を行い、自然体験により生きる上で大切なものを見つけることを目指しています。この他、中学・高校生向けには、実践的な企業インターンワークのプログラムを用意し、子どもたちのキャリア教育に活用されています。 別の事例として、敷島製パン株式会社(Pasco)の「ゆめちから栽培研究プログラム」をご紹介しましょう。このプログラムは、中学・高校生が自ら国産小麦を育て、収穫した小麦でパンを作ることにより、日々食べているものや人とのつながりに対する意識や関心を高めることを目指しています。 このように、SDGsに対して食品業界が関わることのできるテーマはたくさんあります。大手食品産業の事例などをヒントにしながら、まずは身近にできそうなことを考えてみてはいかがでしょうか。
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2020.11.30

コロナ禍で売れ残った高級食材、新しい売り方とは

高級食材が売れ残っている現状 新型コロナウィルスの影響により、結婚式などのイベントや接待などが大幅に減っています。それに伴って、高級食材や引き出物用のお菓子などが大量に売れ残っていることをご存知でしょうか。 例えば、私の暮らす愛知県で盛んに生産されている紅色のしょうがの一種「はじかみ」。和食の焼き魚などに添えられることも多く、料亭などでよく利用されてきました。ところがコロナ禍でそうした需要も少なっています。はじかみが大量に売れ残ってしまい農家さんが困っている、というニュースが新聞などでも取り上げられました。 はじかみ農家だけでなく、こうした状況に追い込まれている生産者や加工業者は全国に数多く存在します。そこで、この現状を解決すべく、コロナ禍で売れ残った高級食材を売るためにいろいろな活動がスタートしています。 高級食材を売るための活動がスタート まずご紹介するのは、結婚式などの引き出物に使われる高級菓子や高級グルメなどを格安で販売するサイト「PIARY(ピアリー)」。行き場を失った食品の数は、なんと約600万個にものぼるのだとか。こうした食品を「引き出物おまかせ10点詰め合わせセット」として、手頃な価格かつ送料無料で販売しています。「フードロス削減のための支援・協力」ということだけでなく、「幸せのおすそわけ」というコンセプトも魅力のひとつです。 次にご紹介するのは、プロ料理人向けの産直食材仕入れサイト「リーチストック」。全国で一万店舗以上の飲食店が利用しているサービスです。コロナ禍では「コロナに負けるな!食材レスキュープロジェクト」が立ち上がり、飲食店などでプロが使用する食材を、一般家庭向けに良心的な価格で販売しています。例えば、「真鯛のお刺身セット」も人気を集めている商品のひとつです。半身にして骨を取った状態で真空パックにしているため、自宅ですぐに食べることができます。 今回ご紹介したのは2つの支援サイトですが、他にもいろいろな活動が始まっています。普段はなかなか味わえない高級食材をおいしく味わいながら、生産者や日本の食文化をしっかりと応援していきたいですね。
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2020.11.19

生産者を応援!コロナ禍で話題の「オンラインマルシェ」

コロナ禍でも人気を集める「オンラインマルシェ」 マルシェとは、フランス語で「市場」の意味。食べ物や雑貨、手作りアクセサリーなどを扱う店が並ぶイベントのようなもので、週末などに公園やお寺などのスペースを利用して全国各地で開催され、人気を集めています。私の自宅近くでもマルシェが定期的に行われていますが、生産者と消費者が顔を合わせて、会話をしながら商品を直接購入できるのが大きな魅力です。 しかしながら2020年の新型コロナウィルスの影響により、各地で予定されていたマルシェが続々と開催中止になっています。また、こだわりを持って作られた商品が売れ残っている現状を解決したいという想いのもと、「マルシェの魅力を維持しながら、コロナ禍でも安心して買い物ができるように」という考えから始まったのが、オンラインマルシェです。 農家・漁師直送の「ポケットマルシェ」 新鮮な野菜や魚・肉類などを農家や漁師などの生産者から直接購入できるサービスとして人気を集めているのが「ポケットマルシェ」。コロナ禍でも着実に売り上げを伸ばしていることからも、話題になっています。 こちらのホームページでは、野菜・果物・米といった「商品カテゴリ」と北海道・東北・関東などの「エリア」に加えて、「生産者」のリストからも商品を検索することができ、希望に合った商品を探しやすいのも特徴のひとつです。遠方になかなか足を運べない状況だからこそ、故郷の味や思い出の味をオンラインマルシェで見つけてみるのもいいかもしれません。 中小企業が集結「茨城まごころオンラインマルシェ」 茨城県内の中小企業や小規模事業者のスタートアップのために東京で開催予定だったマルシェを、急遽オンラインで実施することにした「茨城まごころオンラインマルシェ」。開催に向けて、より多くの方にマルシェの存在を知ってもらうために、クラウドファンディングを行いました。 コロナ禍では、多くの生産者や事業者を含めてたくさんの人たちが予期していなかった状況下に置かれています。そのなかで、オンラインマルシェは、従来のマルシェの魅力を保ちながら、生産者と消費者がつながる貴重な場として今後さらに人気を集めていくのではないでしょうか。今後の展開も、ぜひチェックしていきたいですね。
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