シェアシマレポート

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NEW 2021.04.06

味を数値化する「味覚センサー」とは

最近どんな美味しいものを食べましたか。その味わいを思い出すことができますか。 人間が感じる味は5種類、塩味・酸味・甘味・うま味・苦味の五味と言われます。 複雑な味を言葉で細かく表現することは難しいですが、「おいしい」という便利な言葉がありますね。 この「おいしい」という味は非常に主観的であり、五味が複雑に絡み合って感じられるものなので、機械で計測し数値化するのは難しそうなイメージです。 しかし!味覚センサーはなんとこの「味わい」を一定の数値として表すことができるのです。 今回はこの驚くべき味覚センサーについて探っていきます。 味覚を感じると体内で何が起こるのか そもそも味を感じるとは非常に主観的な感覚のように思えますが、体内では何が起こっているのでしょうか。 食品の中に含まれる味のもととなる物質が舌にある味蕾(みらい)と触れるとわずかに電圧が発生します。この電位変化が脳に伝わることで甘い、苦いといった味覚が知覚されます。 つまり情報が神経を伝って脳に届くという反応は電気的なものと言えるわけです。事実としてはそうなのですが、この体内でそんなことが起こってると思うと、少し不思議な気持ちになりますね。 味覚センサーの可能性 この味蕾(みらい)における電位変化を人工的な舌で再現し、それを測定することで味を数値化しようと開発されたのが、味覚センサーです。 1990頃にはすでに味認識についての共同研究が行われており、1993年には世界初の味覚センサーが実用化されました。その後コンピュータ技術の発展とともに飛躍的に改良が進み、研究機関のみならず世界中の企業等にも導入されています。 現在では人工知能なども組み込まれ、複雑な味をより高い精度で数値として表現できるまでになっています。 プリンに醤油をかけるとウニの味がする、という話を耳にしたことがあるかもしれませんが、これも実は味覚センサーが導き出した味の足し算なのだそうです。 味覚センサーにより味を数値化できれば、食品メーカーにとっては安定した味を目指すにあたって大きな支えになります。 また相性のいい味の組み合わせが分かるということから、メニュー開発やスーパーでのクロスマーチャンダイジングの面でも活用が期待されます。 ただし、最終的な「おいしさ」とは味覚だけではなく、それ以外の嗅覚、視覚、触覚、聴覚まで含めた五感によってもたらされます。 しかしそれだけがおいしさをもたらす要素というわけではありません。 空腹は最高のスパイスだ、という言葉もあります。器や雰囲気、飲食を共にする相手やシチュエーション、ひいては本人の健康状態にも「おいしさ」が大きく左右されることは、皆さんご自身の体験からも納得できますよね。 つまり、おいしさとは味にとどまらない、丸ごとひっくるめた一つの「体験」なのです。 味覚センサーは味覚の面から「おいしさ」を支えてくれます。 これを土台に「体験」をより良いものにするためには、一人ひとりが味覚以外の要素にも気を配ることが大切だということも忘れないようにしたいものですね。
味を数値化する「味覚センサー」とは
NEW 2021.03.25

農業×ITの現状や目的とは?ドローンを利用した米作りなど具体例も

「スマート農業」の定義・目的とは? 高齢化が進み人手不足が叫ばれる農業において、IT技術を活用した取り組みが進んでいます。農林水産省では、「ロボット技術やICT等の先端技術を活用し、超省力化や高品質生産等を可能にする新たな農業」のことを「スマート農業」と定義しています。スマート農業は、他の国々では「スマートアグリ」「スマートアグリカルチャー」「アグテック」「アグリテック」などとも呼ばれ、すでにさまざまな取り組みが行われています。 IT技術の進化や普及によって、社会全体が便利で効率的なものへと変化する一方で、従来の農業においてはITやICTの導入が難しいと言われてきました。しかし、少し前から農業分野におけるIT技術の導入が加速度的に進んでいます。 スマート農業の目的は、慢性化しつつある人手不足を補うことだけではありません。これまでは家族間で継承してきた農業技術を、スマート農業を活用することにより、新規就農者へスムーズに伝えていくことができます。 また、スマート農業には、日本の食料自給率を高める目的もあります。人材不足のなかで食料自給率を高めるために、ロボットなどを上手に利用することが求められています。 ドローンを活用したお米ってどんなもの? ドローンやAIを使うことで農薬の使用量を減らして作った安心安全なお米が登場し、注目を集めています。AIなどの利用により、害虫を検知や、作物の生育状況の把握がしやすくなり、消費者や環境にやさしいだけでなく、農家の人たちの手間を省くことにもつながっています。 こうした米作りの方法はいろいろな産地で導入されるようになりつつあります。消費者の側から見れば、お米の品種や、玄米・白米・無洗米といった種類を選べるようにもなってきており、どんどん進化しています。 農業分野におけるIT技術の導入には、やってみなければ分からないような困難や障害も多く、一筋縄ではいかないことも多くあります。しかしながら、農業の人材不足問題を解決し、日本の食料自給率を改善していくために効果的な方法のひとつであることは事実です。 ドローンを活用した米作りなどの事例に学びながら、これからもその進捗をチェックしていきたいですね。
農業×ITの現状や目的とは?ドローンを利用した米作りなど具体例も
NEW 2021.03.18

大手食品産業はSDGsにどう向き合う?各社の取り組み事例をご紹介

SDGsと食品業界の関わりとは? 2015年9月25日に国連サミットが採択した「SDGs(持続可能な開発目標)」では、17項目のゴール(国際目標)が掲げられています。そのなかには、食品業界に関わるものも多くあります。例えばゴール2「飢餓をゼロに」には、特にアジアやアフリカを中心に深刻化している飢餓や栄養不良などの問題も含まれています。また、ゴール12「つくる責任 つかう責任」では、大量生産・大量消費という仕組みから、持続可能な仕組みへと変わっていくことを目指しています。 さらにゴール12では、資源の効率的な利用、廃棄物の発生防止・削減などの他に、「食品ロスの削減」が挙げられています。廃棄手前の食品を必要とする消費者とマッチングさせる「フードシェアリング」や、必要な人々に届ける「フードバンク」などの取り組みがスタートし、注目を集めています。この他、賞味期限や消費期限をする食品メーカーなどもあり、各方面から食品ロスを減らすための動きが始まっています。 大手食品産業の取り組みとは? ゴール4「質の高い教育をみんなに」に対しては、大手食品産業では食育や環境教育などの取り組みが行われています。(参考:農林水産省ホームページhttps://www.maff.go.jp/j/shokusan/sdgs/goal_04.html) 例えば、森永乳業株式会社では「未来をつくる子どもたち」というプログラムを作成し、食育や野外教育などの活動を行っています。2015年から実施している野外教育活動「森と食の探検隊」では、小学生4~6年生がキャンプ場で4泊5日の共同生活を行い、自然体験により生きる上で大切なものを見つけることを目指しています。この他、中学・高校生向けには、実践的な企業インターンワークのプログラムを用意し、子どもたちのキャリア教育に活用されています。 別の事例として、敷島製パン株式会社(Pasco)の「ゆめちから栽培研究プログラム」をご紹介しましょう。このプログラムは、中学・高校生が自ら国産小麦を育て、収穫した小麦でパンを作ることにより、日々食べているものや人とのつながりに対する意識や関心を高めることを目指しています。 このように、SDGsに対して食品業界が関わることのできるテーマはたくさんあります。大手食品産業の事例などをヒントにしながら、まずは身近にできそうなことを考えてみてはいかがでしょうか。
大手食品産業はSDGsにどう向き合う?各社の取り組み事例をご紹介
2021.03.09

便利で美味しい!離乳食にも使える「野菜パウダー」ってどんなもの?

野菜パウダーってどんなもの? 野菜などを特殊な技術を用いて乾燥させて粉状に砕いた「野菜パウダー」。保存性が高いだけでなく、離乳食にも使用できるような安全安心で美味しいものも登場しており、離乳食の赤ちゃんから野菜不足気味の大人まで幅広い年代からの支持を集めています。さらに介護食にも使われるなど、昨今ますます注目が高まっています。そこで今回は、野菜パウダーについて紹介したいと思います。 いろいろなメーカーから製品が販売されていますが、野菜パウダーに使われる代表的な野菜は、ほうれん草、かぼちゃ、にんじん、とうもろこし、むらさき芋などです。忙しい現代人に不足しがちな緑黄色野菜を使ったものも、数多く出回っています。あるデータによれば「野菜パウダーを1グラム摂取すると通常の野菜を10~20グラム食べた」という計算になるとも言われています。また、野菜を加工することで消化吸収しやすい状態になっており、栄養を手軽に摂取できるのも人気の理由です。 野菜パウダーの使い方とおすすめ料理 野菜パウダーは素材の甘味や旨味が凝縮しており、野菜嫌いな子どもでも食べやすいのが特徴です。例えば離乳食に使用する場合は、お粥やおやきなどに少量混ぜてみましょう。料理の見た目が鮮やかになり、赤ちゃんが食べやすくなります。子どものおやつには、野菜パウダーを使ったホットケーキや蒸しパン、野菜パウダー入りのヨーグルトなどもおすすめです。 大人向けの食べ方でおすすめなのは、炊き込みごはんやリゾットなどを作る際に加えたり、ディップに加えたりする食べ方です。ほうれん草パウダーを加えると料理が緑色になるなど、料理の色合いがパッと変化するのでパーティー料理などにも向いています。 野菜パウダーを日常的に摂取したいという方には、野菜パウダーを使ったラテもおすすめです。通常はコーヒーや抹茶などを使って「カフェラテ」や「抹茶ラテ」を作りますが、その代わりに野菜パウダーを使い、温めた牛乳や豆乳と、お好みで砂糖や蜂蜜などを加えます。この他、甘酒やスムージーに少量の野菜パウダーを加えるのもよく合います。 今話題の野菜パウダーは、栄養が豊富でカラフルな色合いが食欲をそそります。美と健康に気遣う方や野菜不足が気になる方はぜひ試してみてはいかがでしょうか。
便利で美味しい!離乳食にも使える「野菜パウダー」ってどんなもの?
2020.12.21

食品業界におけるブロックチェーンの可能性とは?③

①ではブロックチェーンの簡単な仕組み、②では国内における実証実験の事例を紹介しました。 最終回となる今回は、海外における具体的な事例を紹介します。 ネスレ 日本では主にコーヒーでお馴染みのネスレは、実は飲料・食品業界で売上世界トップを誇る食品メーカーです。 IBMが開発した食品サプライチェーンの追跡ネットワークである「IBM Food Trust」に立ち上げ初期から参加するなど、ブロックチェーンを積極的に活用しています。 2020年4月には、スウェーデンで展開するコーヒーブランド「Zoégas(ゾエガス)」の「Summer 2020」シリーズを「IBM Food Trust」上で追跡できるようにするという発表がありました。 パッケージにあるQRコードをスキャンすると、収穫されたコーヒー豆が店頭に並ぶまでどのような経路をたどったかが確認できるといいます。 ブロックチェーン上に書き込む情報については、正確な情報提供を行う役割を第三者である信頼のおける認証機関が担うことで、ブロックチェーン上に虚偽の情報が書き込まれないようになっています。 「IBM Food Trust」は2018年に商用提供が始まっており、Nestlé(ネスレ)だけでなくウォルマートやドール、ユニリーバなどを含む80社以上が参画しています。 スターバックス 世界最大手のコーヒーチェーン企業であるスターバックスも、ブロックチェーンを利用した「農園からカップまで」のコーヒー豆追跡プロジェクトを2020年8月から展開しています。スターバックスはマイクロソフト社と提携しており、利用しているのは上のIBMとは異なるプラットフォームです。 全米のスターバックスで購入したコーヒー豆のパッケージに記載されているコードをウェブ上に入力すると豆の原産地や焙煎業者の情報を追跡でき、また逆に生産者側も豆が最終的にどこで買われていったのかまでわかるといいます。 フェアトレード品にコーヒーが多く見られるように、コーヒー豆生産の現場は雇用環境が劣悪であったり、賃金が低かったりすることが少なくありません。 生産者がコーヒー豆の流通経路に関して、この追跡プログラムなどを通じて知識を得ることで、経済的により独立し、活路を見出せる可能性も十分にあります。 アンハイザー・ブッシュ・インベブ 聞きなれない企業名のように感じられるかもしれませんが、アンハイザー・ブッシュ・インベブは「バドワイザー」や「ヒューガルデン」ブランドで知られる酒類メーカーで、ビール飲料の世界シェアは3割にも達します。 サプライチェーン内の製品追跡にブロックチェーンを利用し、主としてアフリカ農家の生活水準向上を目指しています。 システム導入以前は、現地の農家は収入証明の書類を持たず、銀行口座の開設もままならなかったといいます。 しかし農作物をサプライチェーンで管理することで、現地の農家はアンハイザー・ブッシュ・インベブのサプライヤーであることを証明できるようになり、銀行口座を開設できるようになったそうです。 このように、海外では消費者向けだけではなく、生産者に向けてもトレーサビリティシステム活用が期待されています。 現在は開発中のものも含めて多数のプラットフォームが併存しています。 この先ブロックチェーンプラットフォームは一つのものに標準化されていくのか、あるいは複数サービスがうまく住み分けて共存していくのか。 数年単位でどんどん進んでいくと期待される食品業界におけるブロックチェーンを利用した追跡システムに、今後とも注目していきます。
食品業界におけるブロックチェーンの可能性とは?③
2020.12.17

食品業界におけるブロックチェーンの可能性とは?②

前回は「ブロックチェーン」の簡単な仕組みと、食品トレーサビリティへの活用可能性を紹介しました。 今回は実際に実証実験として行われた具体的な事例を紹介します。 食品トレーサビリティプラットフォームの実証実験 2019年1月に株式会社ベジテック、カレンシーポート株式会社、株式会社三菱総合研究所の3社は、合同で開発したブロックチェーンプラットフォームを用いた食品トレースの実証実験を行いました。 販売ルートについては、アマゾンジャパン合同会社と株式会社日本アクセスの両社が協力しました。もしかしたら、この記事を読んでいるあなたも、この実験に参加していた商品を購入していたかもしれませんね。 私たちが知らない間に、ブロックチェーンによる食品トレーサビリティシステムは実用化一歩手前の実証実験の段階にまで到達してきているのです。 またこの実証実験は、農林水産省補助事業「平成30年度食品流通合理化・新流通確立事業」を活用したものです。国も食品流通の合理化・高度化を強力にバックアップしていることが分かります。 リコールコスト大幅減の可能性 この実証実験では、国内生産者→仲卸→小売と海外生産者→輸入商社→国内流通商社という2ルートで、実際の商取引に関連する物流情報の書き込みや参照が行われました。 この2ルートでそれぞれ事故商品が流通したと仮定し、商品の特定と出荷停止及び回収について、ブロックチェーンプラットフォームを使用した場合と使用しなかった場合の比較検証も実施されています。 結果は、驚くべきものでした。 ブロックチェーンプラットフォームを活用した場合、商品回収までの時間はおよそ3分の1、回収対象品の量は最大180分の1に削減可能であることが確認できたというのです。 特に、輸入品における事故商品の特定は、従来では2日かかっていたところがブロックチェーンプラットフォームを使用している場合にはわずか数秒で完了するとのこと。 各現場での情報入力の手間やコストはかかりますが、事故発生時のリコールコストが激減することは間違いありません。 ブロックチェーンプラットフォームは急速に開発競争が進んでおり、欧米では今後国際的に標準化されていくことを見据えた動きも出始めています。 国内でも、これまでの特定のサプライチェーンによる商品差別化のための食品トレーサビリティから、業界全体のインフラとしての食品トレーサビリティシステムへの転換が進んでいくことでしょう。 ブロックチェーンプラットフォームは、まさにこの食品流通のインフラと言えるわけです。 次回③最終回では、海外での事例を紹介します。皆さんご存じのあの企業も、ブロックチェーンを活用しています。
食品業界におけるブロックチェーンの可能性とは?②
2020.09.10

急伸する「フードテック」を知ろう(前編)~社会問題の解決を目指すフードテック~

「フードテック」という言葉を聞いたことがありますか? フードテックは食×テクノロジー(技術)を意味し、食品関連分野にサイエンスやITを導入することにより更なる食の可能性を探る動きを指します。生きていく上での根幹ともいえる「食」は農業漁業から、食品製造、流通・保存、調理、配送など様々な分野にまたがります。関連したお仕事をしている方も多いでしょうし、末端の消費者として考えれば、フードテックによる新サービスや新ビジネスはまさに私たち一人ひとりの生活に直結しているわけです。 とはいっても、「フードテック」という言葉だけでは具体的なイメージは湧きにくいかもしれませんね。まずは社会問題の解決という視点から、フードテックを探ります。 食糧問題の解決を目指すフードテック フードテックの目指す一つの行き先は食品ロスや将来のたんぱく源不足の解消といった食糧問題の解決です。食品ロスの問題は大変深刻です。国連食糧農業機関(FAO)によれば、食糧廃棄量は世界中では年間約13トン。これは人の消費のために生産された食料のおよそ1/3にも上るといいます。 ITを活用することで需要と供給をより精緻に予測することができれば、家庭に届く前までの食品ロスが減少すると考えられます。家庭に届いたあと、さらに最新技術により品質を保持できる保存期間が延長され、誰でも簡単においしく調理できる自動調理などが実現すれば、家庭内での食品ロスも減っていくでしょう。食品パッケージが変わってくれば、プラスチックごみの減少へもつながるでしょうし、流通のロスが少なくなればその分の輸送量が減り、排出CO2も削減できるなど、影響は計り知れません。たんぱく源不足も大きな食糧問題ですが、代替肉や培養肉の分野が解決の糸口となる可能性を秘めています。さらにはたんぱく源不足だけではなく、貧困層の栄養不良による健康問題、それとは逆の富裕層の食べすぎによる健康被害といった問題に対応できる代替肉や培養肉は、今後ますます注目されていくことでしょう。 人手不足をテクノロジーが解決する? 日本の人口は10年連続で減少し続けています。少子高齢化の流れは今後も加速の一途をたどりそうです。この労働力人口の減少をテクノロジーによって解決できるのでしょうか。 実は、その可能性は十分にあります。ドローンを活用した農薬散布、AIによる自動灌漑、食品工場でのロボット化などはすでに実現していますし、畑ではなく工場で野菜を生産することも今後ますます増えていくでしょう。さらには小売り・飲食業界でも調理や接客をロボットが行うことも当たり前の時代がやってくるかもしれません。あるいは小売という業態が変化していく可能性もあります。一昔前は、どのようなものでも出かけて行って店舗で買うのが一般的でしたが、現在の通信販売の躍進は皆さんご存じのところです。今後この流れがますます加速し、もしかしたら普段食べる生鮮食品についてもオンラインで購入し届けてもらう形が普及していくのかもしれません。 近い将来の購買形態がどうなるかは未知数ですが、フードテックがさまざまな可能性に満ちていることは確かです。 今回の記事のまとめ 以上のように、フードテックは社会問題の解決を目指して急伸してきています。しかしそれだけではフードテック全体をとらえたとは言えません。もう一つ別のアプローチとして、フードテックは食の多様化を目指しています。次回後編ではこの食の多様化、パーソナライズ化されたニーズを満たすフードテックについてお伝えします。 後編はこちら
急伸する「フードテック」を知ろう(前編)~社会問題の解決を目指すフードテック~
2020.07.08

独立を目指す若きシェフに最適な「シェア厨房」とは?

本料理、イタリアン、中華、フレンチなどの様々なジャンルの料理人が厨房を共同でシェアして料理を提供する日本発のシェフのためのコワーキングスペース兼シェア型のレストランが銀座にオープンしました。 「re:Dine GINZA(リダイン ギンザ)」と名付けられたこのお店は、その名の通りDine(外食)をre:(再定義)する、といった意味が込められています。銀座の並木通りの一等地に120席を設けたこちらのお店では、厨房に各シェフ専用の調理、収納スペース、冷蔵庫などの 共同設備があり、シェフそれぞれ思い思いの料理を提供することができます。 シェフの費用は月額5万円+初期費用20万円という金額だけで、銀座の一等地で自分が作った料理をお客様に振る舞うことができます。サービス自体は運営している食のマーケティング会社の「faw」さんが担当しているので、シェフは料理にだけ集中することができます。 自身のお店をオープンする前のテストマーケティングとしての場としても活用することができるのです。 お客様側はジャンルがさまざまな本格的な料理を自由に選べますし、シェフの入れ替えの度に新しい出会いを楽しむことができます。独自のシェフ投票システムといったものもあり、その投票で1位を獲得できれば独立支援を受けることができ、最下位の場合は強制交替といってユニークかつ厳しいシステムも導入しています。 お店を構えた後では、メニューやコンセプトなどはなかなか変更しにくいものですが、 こういったお店だと柔軟に対応することができそうですね。料理を食べたお客様のリアクションを感じながら、独立のチャンスをうかがうことができるのがシェフ側の最大の利点になるかと思います。現在は食の頂点を目指す6人のシェフが在籍しています。 こちらの「re:Dine GINZA(リダイン ギンザ)」の盛り上がり次第では同じような形態の店が増えていくのかもしれません。今後の展開に注目していきたいと思います。
独立を目指す若きシェフに最適な「シェア厨房」とは?
2020.06.24

SDGsでぜひ注目したい、企業や団体の取り組みとは?

2015年9月に国連で開催されたサミットにて採択された「SDGs(持続可能な開発目標)」。この目標の達成に向けて、企業やNPO/NGO団体などさまざまな主体が動き始めています。今回は、そのなかでもぜひ注目したい取り組みをご紹介します! まずは、NPO法人TABLE FOR TWOの事例から見ていきましょう。こちらの団体は、先進国で健康的な食事やサービスを受け取るとその売上の一部が寄付金となって、開発途上国の子どもたちの学校給食になるという活動をしています。この仕組みは「TFTプログラム」と呼ばれ、大企業の社員食堂などにも採用され昨今注目を集めています。 団体の公式サイトによれば、この活動を進めることにより「SDGsが定める17の開発目標のうち7つのゴールに貢献できる」されています。その7つのゴールとは「1.貧困をなくそう」「2.飢餓をゼロに」「3.すべての人に健康と福祉を」「4.質の高い教育をみんなに」「10.人や国の不平等をなくそう」「15.陸の豊かさも守ろう」「17.パートナーシップで目標を達成しよう」です。 また、一部上場企業の約7割が加盟しているとされる経団連では、2017年11月に行動企業憲章を改定し「Society5.0というコンセプトのもとSDGsに本気で取り組む」ことを決めました。これまでは、企業の売り上げの一部を使って社会に良いことをするという流れだったのに対して、「本業を通じてSDGsを達成し世界を変えていこう」という発想に転換したことは注目すべき点です。 他の事例について知りたい場合は外務省のサイトをご覧くださいね。こちらのサイトでは、SDGsの達成に向けた企業や団体の取り組みを確認することができます。主体別(企業、自治体、NPO/NGO、教育・研究機関など)や名称別(五十音順)の他に、SDGs が定める17の開発目標別に検索することもできます。気になるテーマがある時など、このサイトを利用して調べてみるのもいいですね! 私たちの身近なところでも、SDGsの取り組みは着々と進んでいます。今後の動向もぜひチェックしていきたいですね!
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NEW 2021.04.08

給食今昔物語

学校給食は1889年(明治22年)山形県鶴岡市の私立小学校でおにぎりと焼き魚、漬物などを貧困児童に提供したのが始まりと言われています。 1932年(昭和7年)には国による貧困児童救済のための学校給食が初めて実施され、それから徐々に規模・対象児童を拡大していきました。 戦時中には中断した時期があるものの、1946年(昭和21年)冬には首都圏で試験的に再開。1952年(昭和27年)春にはついに全国の小学校で給食がスタートしました。 昭和20年生まれと言えば、令和3年で御年76歳。 今の小学生の祖父母世代から学校給食は存在していたのです。 思ったよりも歴史のある学校給食制度について、親世代と子世代で比較しながら考えてみましょう。 現役小学生と親世代の給食ギャップ 親世代を30代から40代あたりと仮定すると、学校給食は自校方式が多かったころでしょう。休み時間に給食室を覗くのを楽しみにしていた人も多いかもしれません。 現在では主に効率化の面から給食センター方式や外部委託方式へと変わってきています。あのドキドキワクワクの大量調理を目の当たりにできる小学生は少なくなっているのが現状です。 次に好きなメニューを比較してみましょう。 親世代で人気だったのは揚げパン、カレーライス、ソフト麺。 これに対して現役小学生には、から揚げ、ハンバーグ、カレーライスが大人気。 ちなみに祖父母世代では鯨の竜田揚げを挙げる人がとても多いのだとか。 親世代と子世代のどちらにもカレーライスが入っています。今も昔も大人気というその実力ぶりも、給食のカレーの味を思い出せば納得ですね。 ここで豆知識を一つ紹介します。 1982年(昭和57年)1月22日に学校給食創立35周年を記念して、全国の小中学校の児童約800万人にカレーライスの給食が出されました。 これを読んでいるあなたも、もしかしたらこの一斉カレー給食を食べていたかもしれませんね。 これにちなみ、現在では1月22日はカレーライスの日とされています。 バラエティ豊かな現在の学校給食 1980年代からは「食育」という言葉が現れ、食事を教育的側面からも捉えるようになりました。 季節感や年中行事を意識したメニューや、郷土料理、異文化理解につながる給食が求められるようになったのです。 地産地消も盛んになり、結果としてバラエティ豊かな郷土メニューが提供されています。 有名どころを挙げてみると、北海道のいかめし、秋田のきりたんぽ鍋、石川の治部煮、愛知の味噌きしめん、香川の卓袱うどん、沖縄のそーき汁などそうそうたるメニューが並びます。 そのほかにも冷凍食品やレトルト食品を利用することで、世界各国の食事を給食で体験することもできるようになりました。 友好都市や姉妹都市のメニューが選ばれることが多いようです。 給食の話は親子で盛り上がる話題の一つです。 時代の変化に合わせて、給食も進化し続けてきました。 今日の夕飯のメニューに悩んだら、ネットで「給食だより」と検索してみるのも良いかもしれませんね。各校自慢の献立を参考にすることができます。
給食今昔物語
NEW 2021.04.06

味を数値化する「味覚センサー」とは

最近どんな美味しいものを食べましたか。その味わいを思い出すことができますか。 人間が感じる味は5種類、塩味・酸味・甘味・うま味・苦味の五味と言われます。 複雑な味を言葉で細かく表現することは難しいですが、「おいしい」という便利な言葉がありますね。 この「おいしい」という味は非常に主観的であり、五味が複雑に絡み合って感じられるものなので、機械で計測し数値化するのは難しそうなイメージです。 しかし!味覚センサーはなんとこの「味わい」を一定の数値として表すことができるのです。 今回はこの驚くべき味覚センサーについて探っていきます。 味覚を感じると体内で何が起こるのか そもそも味を感じるとは非常に主観的な感覚のように思えますが、体内では何が起こっているのでしょうか。 食品の中に含まれる味のもととなる物質が舌にある味蕾(みらい)と触れるとわずかに電圧が発生します。この電位変化が脳に伝わることで甘い、苦いといった味覚が知覚されます。 つまり情報が神経を伝って脳に届くという反応は電気的なものと言えるわけです。事実としてはそうなのですが、この体内でそんなことが起こってると思うと、少し不思議な気持ちになりますね。 味覚センサーの可能性 この味蕾(みらい)における電位変化を人工的な舌で再現し、それを測定することで味を数値化しようと開発されたのが、味覚センサーです。 1990頃にはすでに味認識についての共同研究が行われており、1993年には世界初の味覚センサーが実用化されました。その後コンピュータ技術の発展とともに飛躍的に改良が進み、研究機関のみならず世界中の企業等にも導入されています。 現在では人工知能なども組み込まれ、複雑な味をより高い精度で数値として表現できるまでになっています。 プリンに醤油をかけるとウニの味がする、という話を耳にしたことがあるかもしれませんが、これも実は味覚センサーが導き出した味の足し算なのだそうです。 味覚センサーにより味を数値化できれば、食品メーカーにとっては安定した味を目指すにあたって大きな支えになります。 また相性のいい味の組み合わせが分かるということから、メニュー開発やスーパーでのクロスマーチャンダイジングの面でも活用が期待されます。 ただし、最終的な「おいしさ」とは味覚だけではなく、それ以外の嗅覚、視覚、触覚、聴覚まで含めた五感によってもたらされます。 しかしそれだけがおいしさをもたらす要素というわけではありません。 空腹は最高のスパイスだ、という言葉もあります。器や雰囲気、飲食を共にする相手やシチュエーション、ひいては本人の健康状態にも「おいしさ」が大きく左右されることは、皆さんご自身の体験からも納得できますよね。 つまり、おいしさとは味にとどまらない、丸ごとひっくるめた一つの「体験」なのです。 味覚センサーは味覚の面から「おいしさ」を支えてくれます。 これを土台に「体験」をより良いものにするためには、一人ひとりが味覚以外の要素にも気を配ることが大切だということも忘れないようにしたいものですね。
味を数値化する「味覚センサー」とは
NEW 2021.04.01

知っているようでよく知らない?奥深いお酒の世界~スピリッツ編~

コロナ禍で家飲み需要が伸びています。 いつも飲んでいるビールや日本酒など馴染んだお酒は間違いないものですが、たまには少し冒険してみませんか。 スーパーのお酒コーナーに行くと、選ぶのが難しいくらいたくさんのお酒が並んでいます。 今回はその中の「スピリッツ」について簡単に紹介します。 どのお酒も奥は深く、語りだせばキリがありませんので、まずは名称を把握するところから始めましょう。 スピリッツ=蒸留酒 スーパーで「スピリッツが欲しいのですが」と店員さんに声をかけると、この1本です、という形ではなく売り場のあるコーナーを案内されます。 実はスピリッツという銘柄の特定のお酒があるわけではないのです。 スピリッツとは広義には蒸留という製造方法で作られるお酒、つまり蒸留酒全般を指す言葉です。 蒸留酒という意味ではウィスキーやブランデーも含みますが、ウィスキーやブランデーはそれぞれでジャンル化されていますので、一般的にはジン、ウォッカ、ラム、テキーラを四大スピリッツと呼びます。 そもそも蒸留酒・醸造酒とは? 醸造酒は果実や穀物を酵母の働きでアルコール発酵させたもので、度数は5~15%程度。 身近にあるお酒ではビールやワイン、日本酒などが醸造酒です。 一方の蒸留酒は醸造酒を加熱し、アルコールを多く含む蒸気を冷やして液体にしてアルコール度数を高めます。 乱暴に言えば、ビールを蒸留してウィスキーに、ワインを蒸留してブランデーにするというイメージです。 四大スピリッツを知ろう ・ジン ジンは大麦やライ麦、トウモロコシを原料にした蒸留酒に、ねずの実(ジュニパー・ベリー)やさまざまなボタニカル(香草・薬草の草根木皮)を加えて再蒸溜した無色透明のお酒です。すっきりとした苦みが特徴で、トニックウォーターを使ったカクテル「ジントニック」を飲んだことがある人も多いかもしれませんね。 ・ウォッカ 穀物やイモ類を原料とした蒸留酒を白樺の炭(活性炭)でろ過し、雑味を取り除いた癖のないお酒がウォッカです。日本では缶チューハイのベースとしてもお馴染みですね。 ロシアだけでなく、アメリカや北欧でも作られています。 ・ラム ラムはカリブ海、西インド諸島生まれのサトウキビを原料とした蒸留酒です。 色の濃淡で「ホワイトラム」「ゴールドラム」「ダークラム」、風味の強さからは「ライトラム」「ミディアムラム」「ヘビーラム」と分類されます。 飲用だけではなく製菓用としても使われています。ラムを飲んだことがなくても、「ラムレーズン」味のケーキを食べたことがある人は多そうです。 ・テキーラ メキシコの5州のみで作られる、リュウゼツランの一種「ブルーアガヴェ」を原料とした蒸留酒をテキーラと呼びます。 原産地呼称であり、他の地域で作られたものはテキーラと名乗れません。 ショットで飲むのが一般的な「ブランコ」は樽熟成をしませんが、樽貯蔵を施したものもあります。 実は焼酎も蒸留酒なので広義のスピリッツに含まれますが、主に日本で飲まれているため、世界的にはマイナーな部類のお酒です。 スピリッツはアルコール度数が高いので、そのまま飲むならちびちびと、あるいは割って飲むのがおすすめです。
知っているようでよく知らない?奥深いお酒の世界~スピリッツ編~
NEW 2021.03.30

アレルギー持ちの方も安心!昨今進化中の「ホットケーキミックス」とは?

コロナ禍での手作りおやつブームとは? 2020年春から今もなお続く、新型コロナウィルスの感染拡大のための外出自粛。テレワークを導入する企業などの増加や、子どもの休校や休園なども重なって、自宅で食事を摂る機会が増えました。簡単な軽食やおやつを自分で手作りする方なども増加し、一時はホットケーキミックスやバター、たこ焼き粉などが品切れになる事態にも。「巣ごもり需要」によって急激にニーズが高まったことが注目されました。 SNSなどでは「ホットケーキミックスやバターが品切れで買えない!」といった書き込みを見かけたという方もいるのではないでしょうか。かくいう私自身も子どものおやつを作ろうと考えて、スーパーに出かけたところ、ホットケーキミックスなどの粉類の棚から商品が全て消えていて、とても驚いたことを思い出します。 ホットケーキミックスはどんどん進化中! ちなみに、ホットケーキミックスとは牛乳や卵などを加えて焼くだけで、手軽においしいホットケーキが作れるという便利なミックス粉のことです。粉類を計量する必要がありません。ちなみに、一般的なホットケーキミックスの主な材料としては、薄力粉と砂糖、ベーキングパウダーなどが含まれています。 このミックス粉は、ホットケーキを作るだけでなく、蒸しパンやクッキー、フランスの軽食「ケークサレ」などを作るのにも活用できます。レシピのバリエーションが豊富であることも人気の理由のひとつです。粉類が絶妙な割合でブレンドされているため、初心者の方でも失敗なくおやつ作りを楽しむことができます。 では、このホットケーキミックスが昨今どんどん進化していることをご存知でしょうか。例えば、最近の健康ブームを受けて、アルミニウムフリーのベーキングパウダー使用のもの、白砂糖ではなくてんさい糖を使っているもの、雑穀や豆類がブレンドされたものなど、さまざまな種類が登場しています。また、小麦粉アレルギーの方も安心して使用できる米粉を使ったものや、卵や牛乳を使用しなくてもおいしく作れるものもあります。 さらに、ボウルや泡立て器などを使わずに、袋のなかで揉むように混ぜて焼くだけで作れるホットケーキミックスもあり、その魅力がさらに高まっています。 どんどん進化中のホットケーキミックス、ぜひ試してみてはいかがでしょうか。
アレルギー持ちの方も安心!昨今進化中の「ホットケーキミックス」とは?
NEW 2021.03.25

農業×ITの現状や目的とは?ドローンを利用した米作りなど具体例も

「スマート農業」の定義・目的とは? 高齢化が進み人手不足が叫ばれる農業において、IT技術を活用した取り組みが進んでいます。農林水産省では、「ロボット技術やICT等の先端技術を活用し、超省力化や高品質生産等を可能にする新たな農業」のことを「スマート農業」と定義しています。スマート農業は、他の国々では「スマートアグリ」「スマートアグリカルチャー」「アグテック」「アグリテック」などとも呼ばれ、すでにさまざまな取り組みが行われています。 IT技術の進化や普及によって、社会全体が便利で効率的なものへと変化する一方で、従来の農業においてはITやICTの導入が難しいと言われてきました。しかし、少し前から農業分野におけるIT技術の導入が加速度的に進んでいます。 スマート農業の目的は、慢性化しつつある人手不足を補うことだけではありません。これまでは家族間で継承してきた農業技術を、スマート農業を活用することにより、新規就農者へスムーズに伝えていくことができます。 また、スマート農業には、日本の食料自給率を高める目的もあります。人材不足のなかで食料自給率を高めるために、ロボットなどを上手に利用することが求められています。 ドローンを活用したお米ってどんなもの? ドローンやAIを使うことで農薬の使用量を減らして作った安心安全なお米が登場し、注目を集めています。AIなどの利用により、害虫を検知や、作物の生育状況の把握がしやすくなり、消費者や環境にやさしいだけでなく、農家の人たちの手間を省くことにもつながっています。 こうした米作りの方法はいろいろな産地で導入されるようになりつつあります。消費者の側から見れば、お米の品種や、玄米・白米・無洗米といった種類を選べるようにもなってきており、どんどん進化しています。 農業分野におけるIT技術の導入には、やってみなければ分からないような困難や障害も多く、一筋縄ではいかないことも多くあります。しかしながら、農業の人材不足問題を解決し、日本の食料自給率を改善していくために効果的な方法のひとつであることは事実です。 ドローンを活用した米作りなどの事例に学びながら、これからもその進捗をチェックしていきたいですね。
農業×ITの現状や目的とは?ドローンを利用した米作りなど具体例も