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NEW 2019.11.20

輸入バナナは大丈夫?ポストハーベスト農薬とは

本当に安全? 海外輸入の食材を選ぶ時の参考に! ポストハーベスト農薬という言葉を、聞いたことはありますか?簡単に言えば、「収穫(ハーベスト)の後(ポスト)に収穫物に散布される農薬」のことで、果物や穀物・野菜などが海外に輸出される際に、害虫やカビなどの被害をできるだけ防ぐために使われている農薬です。 日本国内ではポストハーベスト農薬は食品添加物に含まれ、食品衛生法第10条により使用が禁止されていますが、なんと輸入された食品などにはよく利用されているんです! ポストハーベスト農薬はいろいろな視点から問題視されていますが、その理由のひとつは「畑で通常使われる農薬に対して100倍~数百倍もの濃い濃度である」ということ。水などで流しても完全に落とすことはできず、果物や野菜などの場合は皮のなかにまで染みわたっている可能性があるのだとか。「水で洗えば大丈夫と思っていた」という人はこれから気を付けたいですね! 例えば、スーパーなどで売られている輸入品のレモンやグレープフルーツなどに「防カビ材としてオルトフェニルフェノール(OPP)、チアベンダゾール(TBZ)、イマザリル、ジフェニルのいずれかを使用しています」という書かれたラベルを見かけたことはありませんか。 これらはまさに、ポストハーベスト農薬!収穫後に使用した農薬については表示が義務付けられており、こうした表記がされています。発がん性などが指摘されているものもあるので、しっかりとチェックしたいですね。 では、離乳食気の赤ちゃんから大人まで幅広い世代に人気の高い「バナナ」の場合はどうなのでしょう?バナナも輸入品が多いので心配な食材のひとつですが、先に挙げた柑橘系に付いているようなラベル表記はほとんど見当たらず、不思議に思われている方も多いと思います。 そこで調べてみると、世界でもトップクラスのバナナ販売量を誇る「ドール」のお客様相談室「よくお寄せいただくお問い合わせ」では、「(バナナには)ポストハーベスト農薬は一切使用しておりません」という回答がありました! これは、輸入されるバナナは、未成熟の青い状態で収穫・搬送されることが多く、害虫が付く可能性が低いこととも関係しているのだそう。ただし、もしも植物検疫で害虫が発生した場合には、密閉された倉庫のなかで農薬を「燻蒸」して部屋ごと害虫を死滅する処置が取られることもあるそうです。ただ、この処置には表示の義務がないため、消費者の立場からは燻蒸されているかどうかは全く分からないのが現状です。 最近では、有機JASの表示がある有機バナナや国産のバナナも時々見かけるようになりましたね!有機バナナの場合は、輸入品であったしてもポストハーベスト農薬や燻蒸などはされていません。その分価格は上がりますが、小さな子どものいる家庭など食品の安全性を重要視する場合には、有機バナナや国産バナナを購入するのも良さそうですね。 食料自給率が低い日本では、輸入品に頼らざるを得ないのが現状です。しかし輸入品と言ってもいろいろな種類があり、ポストハーベスト農薬の心配が少ないものもあることが分かりました。海外から輸入された食材を選ぶ時の参考にしたいですね!
輸入バナナは大丈夫?ポストハーベスト農薬とは
NEW 2019.11.18

食育と共食で、子どもたちの生きる力を育む

毎月19日は「食育の日」。 皆さんは、毎月「食育の日」があることを知っていますか?農林水産省は、毎年6月を「食育月間」、毎月19日を「食育の日」と定めています。ところで「食育」という言葉は知っていても、その内容をわかっている人はそんなに多くはないのではないでしょうか。 内閣府の調べ(2016年度)では、食育という言葉を「知っていた」人の割合は2015年時点で 79%と、10 年前より26 ポイント増えています。また、食品の選び方や調理の知識が「あると思う」人も 63%と18 ホイント伸びています。 しかし、知識が実践につながっているかといえば、心もとない状況もあります。例えば、野菜の摂取量は成人1日平均 292グラムで、目標の350グラムに届いていません。 食べることは生きる上で欠かせないことですが、ただ食べればいいというわけではありません。例えば、栄養の知識がなく、とりあえずお腹がすいたから食べるという食生活をしていれば、栄養が偏ったり、肥満になって生活習慣病になったり、反対に過度のダイエットで健康を害したりといった心配があります。 毎日口にする食べ物が、私たちの体をつくり、体を動かすエネルギーになり、成長を支え、病気に対する抵抗力を生み出します。それだけに、健康を保つためには「考えて食べる」ことが必要です。つまり、食育の目的は、「食を通して人間として生きる力を育むこと」。食べる力=生きる力を育むことなのです。 文部科学省によると、小中学生では、朝食を食べる頻度の高い子供ほど学力が高い傾向がみられるといいます。体力面も同様で、食育の大切さを裏付けています。 現在、国が特に力を入れて取り組んでいるのが、「朝食を食べる」「バランスの良い食事をとる」「農林漁業体験をする」の3点。ちょっと聞き慣れない農林漁業体験とは、田植え(種まき)、稲刈り、野菜の収穫、家畜の世話などを通して、米や野菜、肉、魚など、自分で食べるものを育てて収穫することで、食に対する関心や興味を育むというものです。 現在の家庭の食卓の問題をわかりやすく表した言葉に「こ食」があります。「孤食」「個食」「固食」「粉食」「小食」「濃食」が、6つの「こ食」です。孤食とは、家族が不在の食卓で、一人で食事すること。好き嫌いを注意してくれる人がいないので、孤食が続くと好きなものばかり食べる傾向になり、栄養が偏りがちになります。個食とは、家族が揃っているのに全員が自分の好きなものを食べること。固食とは、自分の好きな決まったものしか食べないこと。粉食は、パンや麺類、ピザなど粉を使った主食を好んで食べること。小食は、いつも食欲がなく、少しの量しか食べないこと。また、ダイエットなどで食べる量を減らすこと。濃食は、加工食品など濃い味付けのものを食べること。どの「こ食」も栄養が偏りがちで、発育に必要な栄養が足りなかったり、栄養過多で肥満につながったり、また、味覚そのものも鈍ってしまうことにもなりかねません。 特に問題なのが、孤食と個食。近年、「核家族化」やライフスタイルの多様化により、家族がそろって食事をする「団らん」の機会が減り、食生活も多様化しています。一人で食事をする「孤食」や、同じ食卓に集まっていても、家族がそれぞれ別々のものを食べる「個食」が増え、家族そろって生活リズムを共有することが難しくなっているようです。 では、子どもたちが「こ食」を解消し、食育を十分に学ぶにはどうしたらいいのでしょうか。最も重要なことは、家族で食卓を囲む「共食」の大切さを見直すことです。食事を通じて家族で団らんをすることで、食事の大切さや楽しさ、マナー、食育、食文化を子どもに教えることができます。家族の食卓は、子どもにとって、食べる力=生きる力を学んでいく大切な場所なのです。 もう一つ、「こ食」解消の場として期待されているのが学校での食育です。国は2005年度に栄養教諭制度を創設し、学校での食育を推進しています。栄養教諭は給食を「教材」として、正しい食の知識やバランスのよい食べ方を指導する専門の教諭で、現在、全国で約6,000人が配置されています。異学年が一緒に食べる「なかよし給食」や、「バイキング給食」で共食のよさを子どもが直接体験する場を設けるなど、全国各地の学校で栄養教諭が中心となってさまざまな「食育」「共食」のアイデアが企画・実施されています。 食べることは生涯にわたって続く基本的な営みですから、子どもはもちろん、大人になってからも食育は重要です。「食育月間」や「食育の日」を機会に、健康的な食のあり方を考え、だれかと一緒に食事や料理をしたり、食べ物の収穫を体験したり、季節や地域の料理を味わったりするなど、皆さんも食育や共食に取り組んでみませんか。
食育と共食で、子どもたちの生きる力を育む
NEW 2019.11.13

食品添加物、「無添加」や「不使用」って本当に安全なの?

「なんとなく嫌い」より「正しい知識」を! 保存料や着色料などの食品添加物は、「もちろん使っていない食品の方が安全」だと考える人が多いのではないでしょうか? でも実は、例えば保存料を適切に使えば、食中毒のリスクを下げることにつながっています。食品のリスクで一番大きいのは食中毒です。保存料は食品の日持ちを向上させるだけでなく、食中毒の原因の繁殖を抑え、食中毒のリスクの低減させているのです。 また、食品添加物なしには作れない食品も多いです。豆腐を固める「にがり」や、中華麺に色と食感を与える「かんすい」などが代表例として挙げられます。 こうした事実が理解されない一因になっているとして、2008年に一般社団法人日本食品添加物協会(JAFA)が食品添加物の「無添加」「不使用」に関する見解を表明、この中で食品関連業界に表示の自粛を求めました。 食品添加物は、インスタントラーメンやスナック菓子、レトルト食品など日常的に口にする加工食品には必ずといっていいほど含まれています。 食品添加物は、厚労省により安全性と有用性が確認されています。各種の毒性試験により、食品添加物の安全性は科学的に評価されているのです。また、一日摂取許容量(ADI)が決められ、それを超えないように使用基準が決まっています。消費者が実際に摂取している食品添加物の量は、実際に売られている食品を購入して分析する「マーケットバスケット方式」により調査し、ADIを超えないことが定期的に確認されています。 厚労省のデータが、健康にまったく悪影響がないという結果を示しても、食品添加物は消費者に嫌われています。 食品添加物は、1950年代後半から70年代にかけ、死亡事故や発がん性が問題になりました。「添加物は危ない」との印象が一気に広まった時期です。それを受けて、80年代には「無添加」「不使用」商品の開発・販売が相次ぎました。50年代後半〜70年代に問題視された添加物は、その後使用禁止になり、今は使われていません。 現在は食品衛生法で使用が認められているものしか添加物として使えません。例えば、発がん性がある化学物質は添加物として使えません。使用が認められる物質でも、毎日食べ続けても安全な量しか使ってはいけないと決められています。厳しい安全基準がある上、この基準を守っているかも行政により厳格にチェックされているのです。 つまり、科学の視点からは現在の添加物には、なんの問題もないのですが、その事実が消費者に伝わらず、半世紀前にできあがってしまった「危ない」イメージが払拭できるにいるといえます。 JAFAが2017年11月、「無添加」「不使用」と表示された商品の方が、表示されていない商品より安全だと思うかどうか、一般消費者にアンケート調査を行いました。「表示された商品の方が安全だ」とこたえる人が半数を占めました。 しかし、「無添加」「不使用」の方が安全であるとする科学的根拠はまったくないのが現実です。食品添加物の安全性や有用性が確保されている以上、「無添加」や「不使用」といった表示は安全性とは関係なく、表示されていない商品にかかる根拠のない不安を消費者に与えることにつながっていると考えられます。また、「無添加」食品は添加物を使った食品に比べて、総じて3割ほど価格が割高だったという研究報告もありました。消費者は「無添加」が良いと思い込み、より多くのお金を負担し、本来の利益を損なっていると考えることもできます。 こうした中、JAFAは今年1月、食品添加物の「無添加」「不使用」表示が、「食品添加物の使用の意義や有用性、安全性に対する誤解を広め、添加物を使った加工食品に対する信頼性を低下させる」との見解を表明。食品関連業界に、次のような表示の使用を自粛するよう求めた。 無添加だから安心など消費者の不安感を利用した表示 実際には添加物が使われているのに「無添加」とするなど事実に反する表示 「無添加」「不使用」を大きな活字で強調する表示 など 私たち消費者の食品添加物に対する理解はまだまだ浅いですが、業界関係者の努力のかいがあり、少しずつ無意味な嫌悪感は減ってきているように思います。健全な食生活を送る上で、食品の安全性について正しい知識を持ち、取り扱うことは何よりも大切なことだといえます。
食品添加物、「無添加」や「不使用」って本当に安全なの?
NEW 2019.11.04

がんと食生活の密接な関係

がんに負けない食習慣を。 がんになる人が増えています。皆さんの家族や親戚、友人、知人といった身近な人の中にも、がんになったことがある人が1人や2人はいるのではないでしょうか。現在、ほぼ、日本人のうち「2人に1人」ががんになり、「3人に1人」がなんらかのがんによって命を落としています。ここまでくると、もはやがんは日本の国民病といえるでしょう。決しておどかすつもりはありませんが、がんはそれぐらい身近な病気ということを知ってもらいたいのです。 がんは死にいたる恐ろしい病気ですが、現在は診断や治療の方法も進み、不治の病ではありません。科学的根拠に基づいた予防法も明らかになってきています。 国立がん研究センターをはじめとする研究グループでは、日本人を対象としたこれまでの研究を調べ、その結果、日本人のがんの予防にとって重要な「禁煙」「節酒」「食生活」「身体活動」「適正体重の維持」「感染」の6つの要因を取り上げ、日本人のためのがん予防法を定めています。このうち「感染」以外は日ごろの生活習慣にかかわるものです。 これほど多くの人ががんになるにもかかわらず、今もまるで人ごとのようにがんに対する情報を持たない人、情報に目を向けない人が少なくないのが現状です。がんは遺伝よりも生活習慣に理由があり、生活習慣によってがんになるリスクを減らせるということを知らない人もいます。これから紹介する「食」に関する健康習慣を実践することで、皆さん一人ひとりが努力すればがんになる確率が低くなるということ、まずそれを理解してもらいたいと思います。 では、どんな生活習慣ががんを発症する要因になるのでしょうか。トップはタバコ、次がお酒、そして、欧米型の食生活に集約できるとされています。 口腔がん、咽頭がん、喉頭がん、食道がん、肝臓がんなどは「アルコール関連がん」といわれ、粘膜の細胞に直接影響を与え、肝臓にも負担をかけます。厚労省の研究によると、日本酒で1日に平均2合以上3合未満を飲む男性は、がんになるリスクが1.4倍に、1日平均3合以上飲む男性では1.6倍になると報告されています。ちなみに、日本酒1合はビールで大瓶1本分、ワイングラスで2杯分、ダブルのウイスキーで一杯分にあたります。 喫煙習慣と大量飲酒の組み合わせは最悪で、大腸がんを例にとると、1日平均2合以上のお酒を飲み、タバコを吸う男性は、両方やらない人と比べて発症率が3倍にはね上がります。 毎日飲む人は以下のいずれかの量までにとどめることが、がんのリスクを下げることに直結します。また、週に最低1日は休肝日をつくってほしいところです。 日本酒 1合 ビール大瓶 1本 焼酎 原液で1合の2/3 ウイスキー、ブランデー ダブル1杯 ワイン ボトル1/3程度 次に毎日の食事ですが、これまでの研究から「野菜や果物をとらない」「塩分のとりすぎ」「動物性脂肪のとりすぎ」「熱すぎる飲み物や食べ物をとること」などが、がんの原因になることが明らかになっています。 野菜と果物の摂取が少ないグループでは、食道がんや胃がん、肺がんなどさまざまながんのリスクが高いことが示されています。野菜や果物を多くとればリスクが低下するかどうかという点に関してはまだ明らかではありませんが、野菜や果物をとるバランスの良い食事はメタボリックの予防、ほかの生活習慣病の予防にもつながります。厚労省が策定している「健康日本21」では、1日あたり野菜を350gとることを目標としています。野菜を小鉢で5皿分と、果物1皿分を毎日食べる心がけで400g程度になります。 食生活の欧米化に伴う乳がんや大腸がんの増加など、動物性脂肪である肉類のとりすぎとがんの発生に強い因果関係があることも明確なデータが示されています。また、食塩摂取量の多い男性のグループでは胃がんのリスクが高いことがわかっており、塩分を抑えることは胃がんの予防のみならず、高血圧や循環器疾患のリスクの低下にもつながります。日本人の食事摂取基準(厚生労働省策定「日本人の食事摂取基準2015年版」)では、1日あたりの食塩摂取量を男性は8.0g未満、女性は7.0g未満にすることを推奨しています。塩蔵食品、食塩の摂取は最小限にするよう心がけましょう。 飲み物や食べ物を熱いままとると、食道がんのリスクが高くなるという報告が数多くあります。飲み物や食べ物が熱い場合は、少し冷まし、口の中や食道の粘膜を傷つけないように注意しましょう。 何度も繰り返しますが、がんは生活習慣病の一種です。毎日の生活の中に、無理のない程度で食生活、食習慣を改善すれば、がんになるリスクを確実に減らすことができるのです。そして、生活習慣を見直すことはがんだけでなく、メタボやほかの生活習慣病の予防にも大いに役立ってくれるのです。
がんと食生活の密接な関係
NEW 2019.10.28

WHOも認めるスーパーフード「モリンガパウダー」とは!

食べ方、飲み方も紹介!「奇跡の木」が育んだスーパーフード。 最近の健康ブームで大きな話題を呼んでいるスーパーフード。そんな食材の中で、次に来る!と言われているものが今回ご紹介する「モリンガパウダー」です。栄養価がとても高く、WHO(世界保健機関)も発展途上国の栄養不足解消を目指して普及を奨励しているため、世界的にも非常に注目されている食材なんです。いったいどんな食材なのか、食べ方や飲み方も含めてご紹介します。 モリンガはインドを原産とした東南アジア、アフリカなど、熱帯地域で栽培されている植物です。痩せた土地でも素早く成長し、乾燥や病気に強く、害虫にも狙われにくいため、発展途上国で栽培が推進されています。 そんなモリンガの葉を粉末状にしたモリンガパウダーには、各種ビタミンやミネラル、ギャバ、ポリフェノール、食物繊維などが豊富に含まれており、ある国では薬として民間療法に取り入れられており、「奇跡の木」と呼んでいる地域もあるとか。また美容や健康にも効果があると言われています。まだ日本では流行していませんが、まさに待望のスーパーフードですね。 見た目は緑色の粉末状でエグ味が強いように感じますが、緑茶や抹茶に近い味でそこまで強いクセがあるわけではありません。また1日の摂取目安量は3gのみ、匂いもそこまで強いわけではないので、粉末の特性を活かして、何かに混ぜて使うという方法がオススメです。 飲み物だと、単純に水やお湯に溶かして飲むこともできるのですが、美味しく飲むためにミルクやスムージと混ぜてみるのはいかがでしょう。寒い季節はホットミルクやラテに溶かして入れるのもひとつだと思います。また筋トレをしている人は、プロテインに混ぜて飲むという習慣をつけるのもいいですね。 また食べ方だと、パンケーキやクッキーなどスイーツに混ぜて使うことをおすすめします。少しグリーンがかった色合いで、抹茶スイーツのような感覚で抵抗感なく食べられます。もし緑色が嫌だという方には、緑色のものや、色の濃い食材に混ぜると色がめだちません。例えば、アボカドディップの中に入れて夜のおつまみに、トーストに塗って朝食にするのも美味しいです。またカレーの隠し味のように使うのもひとつでしょう。 より手軽な方法だと、ふりかけるだけという方法もあります。プレーンなヨーグルトの上にふりかけたり、パスタなどお料理でグリーンの彩りを添えたいときにサッとふりかけて飾りつけしたり。様々な場面で活用できそうですね。 お料理やスイーツをはじめ、アイディア次第で栄養たっぷりの新しいメニューが広がる「モリンガパウダー」。ぜひ一度、あなたも試してみてはいかがでしょうか。   ※モリンガパウダーは薬ではありませんが、人によってはカラダの不調の原因になります。用法や容量を守って摂取してください。また妊婦している方や授乳中の摂取は、必ず医師や専門医と相談するようにしてください。
WHOも認めるスーパーフード「モリンガパウダー」とは!
2019.10.14

あらためて考えるメタボ、肥満のリスク

今一度メタボや肥満のリスクについて考える。 2008年4月から、特定健診・特定保健指導という新しい制度が始まりました。いわゆる「メタボ健診」です。メタボリックシンドローム診断のための必須項目である 「腹囲」(おなか回り)の測定が義務づけられました。 わが国のメタボリックシンドロームの診断基準が定められたのは2005年のこと。その後、マスコミでも盛んに取り上げられ、翌06年には「流行語大賞」を獲得しました。言葉としてはすっかり定着した感があります。 メタボリックシンドロームとは、内臓の回りに脂肪が蓄積するタイプの肥満(内臓脂肪型肥満)を背景に、高血糖、高血圧、脂質異常という3つの要素が重なった状態です。腹囲が男性85cm以上、女性で 90cm以上の人は内臓脂肪型肥満の状態にあり、そのままの生活習慣を続けているとメタボになる恐れがあります。 高血糖、高血圧などの生活習慣病は、それぞれの程度が軽くても、複数の症状が重なると動脈硬化が早く進行します。動脈硬化は日本人の3大死因のうち、脳血管障害と心疾患をもたらす病因の一つです。メタボと診断されたら、動脈硬化となりうる危険が高いということです。メタボの方は、そうでない方と比べ、心疾患とそれによる死亡のリスクは1.5〜2倍になるといわれています。 また、メタボの方は、そうでない方と比べて、2型糖尿病になるリスクが3〜6倍になるという研究報告もあります。 インスリンというホルモンの働きが弱く「血糖値の高い」状態が続いてしまうのが糖尿病です。「のどが渇く」などの自覚症状が現れるのは、病気がかなり進行してからで、糖尿病の診断を受けても症状が無い人がほとんどです。しかし、症状が無くても血糖値が高い状態が続くと、血管に負担がかかり合併症を引き起こす可能性が高くなります。合併症は、腎臓や目、神経に現れ、透析が必要になったり、失明、足の切断など、重症化することも稀ではありません。 そのほか、メタボリックシンドロームが、非アルコール性脂肪肝、高尿酸血症、腎臓病、睡眠時無呼吸症候群、認知症、がんといった病気にもつながることが科学的なデータから明らかになっています。 では、そもそもどんな人がメタボになりやすいので しょうか。内臓脂肪がたまりやすく、メタボになる人に は、共通の生活習慣があることがわかっています。代表 的なものを挙げると、「食べるのが早い」「間食、夜食が多い」「野菜が嫌い」「炭水化物の重ね食べ(ラーメンとチャーハンなど)が多い」「お酒の飲み過ぎ」「運動不足」「タバコを吸う」などです。 上に挙げたような生活習慣 を変えていくことで予防することができます。実は内臓 脂肪はたまりやすい反面、落としやすい脂肪でもありま す。さらに、内臓脂肪は、約3キロ減らすだけでも、血 糖値や中性脂肪値には大きな効果があることもわかっています。 それなら、「メタボ予防なんて簡単」と思われたでしょうか。ところがそうは簡単にいかないのが生活習慣改善の難しいところです。特にメタボ予防、肥満予防の食生活改善は長続きしないことが多いです。 テレビや雑誌で、何度も「こうすれば、やせられる」といった特集が繰り返されるのも、まさに多くの人にとって「当たり前のこと」が難しいから。つい、新奇で意外な方法がもてはやされますが、減量の基本は不変です。美味しいものを控える、食べる時間を決める、外食を減らす、ゆっくりと食べる、「あと一口、もう一口」をやめるなど、食欲・欲求に打ち勝つしかありません。 日本生活習慣病予防協会は、基本的な生活習慣についてのスローガンとして「一無、二少、三多」を掲げています。「一無」とは無煙のことで、たばこを吸わない。「二少」は少食と少酒という意味で、食べ過ぎや飲み過ぎを避ける。「三多」とは多動・多休・多接で、よく動き、しっかり睡眠を取り、多くの人と接する、これらがメタボ防止、肥満防止に重要です。 メタボ防止、肥満防止のために、今日からすぐに取り掛かりたい、食生活の工夫を紹介します。 一つは「30回かむ」習慣を付けること。人は食べてすぐに満腹になるわけではなく、食べ始めてからおなかが満たされるまで20分くらいはかかります。ところが「食べるのが早い人」は、それ以前に食事を終えてしまうから、「まだ食べたい、もっと食べたい」とおかわりやもう一口が欲しくなるのです。そこで、30回かむという動作をすることで、意識的にゆっくり食べることができます。食事に時間を費やせて、その間に満腹感になります。 もう一つは、「野菜から先に食べる」習慣を付けること。野菜を先に食べると血糖値の上昇が抑えられるからです。また、血糖値をコントロールするインスリンというホルモンの分泌量も減り、インスリンをつくっている膵臓(すいぞう)という臓器への負担も減ります。血糖が高いと、血液からあふれた糖が脂肪に変わり、内臓脂肪や脂肪肝となって蓄えられます。血糖値を抑えられれば、余計な糖分が生まれず、脂肪もたまりにくいのです。 生活習慣を変えることは、何かしらの努力をともなうため、つい明日から、来月から、来年からと先延ばししてしまいがちです。 しかし、今一度メタボや肥満のリスクについて考えてみてください。メタボと診断されたのに、何もしないまま放置していたため、気付いた時には本格的な糖尿病にかかってしまった人もたくさんいるのです。メタボから逃げ遅れて、脳卒中や心筋梗塞を起こしてしまうような事態を、ぜひ避けてもらいたいと思います。
あらためて考えるメタボ、肥満のリスク

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NEW 2019.11.20

輸入バナナは大丈夫?ポストハーベスト農薬とは

本当に安全? 海外輸入の食材を選ぶ時の参考に! ポストハーベスト農薬という言葉を、聞いたことはありますか?簡単に言えば、「収穫(ハーベスト)の後(ポスト)に収穫物に散布される農薬」のことで、果物や穀物・野菜などが海外に輸出される際に、害虫やカビなどの被害をできるだけ防ぐために使われている農薬です。 日本国内ではポストハーベスト農薬は食品添加物に含まれ、食品衛生法第10条により使用が禁止されていますが、なんと輸入された食品などにはよく利用されているんです! ポストハーベスト農薬はいろいろな視点から問題視されていますが、その理由のひとつは「畑で通常使われる農薬に対して100倍~数百倍もの濃い濃度である」ということ。水などで流しても完全に落とすことはできず、果物や野菜などの場合は皮のなかにまで染みわたっている可能性があるのだとか。「水で洗えば大丈夫と思っていた」という人はこれから気を付けたいですね! 例えば、スーパーなどで売られている輸入品のレモンやグレープフルーツなどに「防カビ材としてオルトフェニルフェノール(OPP)、チアベンダゾール(TBZ)、イマザリル、ジフェニルのいずれかを使用しています」という書かれたラベルを見かけたことはありませんか。 これらはまさに、ポストハーベスト農薬!収穫後に使用した農薬については表示が義務付けられており、こうした表記がされています。発がん性などが指摘されているものもあるので、しっかりとチェックしたいですね。 では、離乳食気の赤ちゃんから大人まで幅広い世代に人気の高い「バナナ」の場合はどうなのでしょう?バナナも輸入品が多いので心配な食材のひとつですが、先に挙げた柑橘系に付いているようなラベル表記はほとんど見当たらず、不思議に思われている方も多いと思います。 そこで調べてみると、世界でもトップクラスのバナナ販売量を誇る「ドール」のお客様相談室「よくお寄せいただくお問い合わせ」では、「(バナナには)ポストハーベスト農薬は一切使用しておりません」という回答がありました! これは、輸入されるバナナは、未成熟の青い状態で収穫・搬送されることが多く、害虫が付く可能性が低いこととも関係しているのだそう。ただし、もしも植物検疫で害虫が発生した場合には、密閉された倉庫のなかで農薬を「燻蒸」して部屋ごと害虫を死滅する処置が取られることもあるそうです。ただ、この処置には表示の義務がないため、消費者の立場からは燻蒸されているかどうかは全く分からないのが現状です。 最近では、有機JASの表示がある有機バナナや国産のバナナも時々見かけるようになりましたね!有機バナナの場合は、輸入品であったしてもポストハーベスト農薬や燻蒸などはされていません。その分価格は上がりますが、小さな子どものいる家庭など食品の安全性を重要視する場合には、有機バナナや国産バナナを購入するのも良さそうですね。 食料自給率が低い日本では、輸入品に頼らざるを得ないのが現状です。しかし輸入品と言ってもいろいろな種類があり、ポストハーベスト農薬の心配が少ないものもあることが分かりました。海外から輸入された食材を選ぶ時の参考にしたいですね!
輸入バナナは大丈夫?ポストハーベスト農薬とは
NEW 2019.11.18

食育と共食で、子どもたちの生きる力を育む

毎月19日は「食育の日」。 皆さんは、毎月「食育の日」があることを知っていますか?農林水産省は、毎年6月を「食育月間」、毎月19日を「食育の日」と定めています。ところで「食育」という言葉は知っていても、その内容をわかっている人はそんなに多くはないのではないでしょうか。 内閣府の調べ(2016年度)では、食育という言葉を「知っていた」人の割合は2015年時点で 79%と、10 年前より26 ポイント増えています。また、食品の選び方や調理の知識が「あると思う」人も 63%と18 ホイント伸びています。 しかし、知識が実践につながっているかといえば、心もとない状況もあります。例えば、野菜の摂取量は成人1日平均 292グラムで、目標の350グラムに届いていません。 食べることは生きる上で欠かせないことですが、ただ食べればいいというわけではありません。例えば、栄養の知識がなく、とりあえずお腹がすいたから食べるという食生活をしていれば、栄養が偏ったり、肥満になって生活習慣病になったり、反対に過度のダイエットで健康を害したりといった心配があります。 毎日口にする食べ物が、私たちの体をつくり、体を動かすエネルギーになり、成長を支え、病気に対する抵抗力を生み出します。それだけに、健康を保つためには「考えて食べる」ことが必要です。つまり、食育の目的は、「食を通して人間として生きる力を育むこと」。食べる力=生きる力を育むことなのです。 文部科学省によると、小中学生では、朝食を食べる頻度の高い子供ほど学力が高い傾向がみられるといいます。体力面も同様で、食育の大切さを裏付けています。 現在、国が特に力を入れて取り組んでいるのが、「朝食を食べる」「バランスの良い食事をとる」「農林漁業体験をする」の3点。ちょっと聞き慣れない農林漁業体験とは、田植え(種まき)、稲刈り、野菜の収穫、家畜の世話などを通して、米や野菜、肉、魚など、自分で食べるものを育てて収穫することで、食に対する関心や興味を育むというものです。 現在の家庭の食卓の問題をわかりやすく表した言葉に「こ食」があります。「孤食」「個食」「固食」「粉食」「小食」「濃食」が、6つの「こ食」です。孤食とは、家族が不在の食卓で、一人で食事すること。好き嫌いを注意してくれる人がいないので、孤食が続くと好きなものばかり食べる傾向になり、栄養が偏りがちになります。個食とは、家族が揃っているのに全員が自分の好きなものを食べること。固食とは、自分の好きな決まったものしか食べないこと。粉食は、パンや麺類、ピザなど粉を使った主食を好んで食べること。小食は、いつも食欲がなく、少しの量しか食べないこと。また、ダイエットなどで食べる量を減らすこと。濃食は、加工食品など濃い味付けのものを食べること。どの「こ食」も栄養が偏りがちで、発育に必要な栄養が足りなかったり、栄養過多で肥満につながったり、また、味覚そのものも鈍ってしまうことにもなりかねません。 特に問題なのが、孤食と個食。近年、「核家族化」やライフスタイルの多様化により、家族がそろって食事をする「団らん」の機会が減り、食生活も多様化しています。一人で食事をする「孤食」や、同じ食卓に集まっていても、家族がそれぞれ別々のものを食べる「個食」が増え、家族そろって生活リズムを共有することが難しくなっているようです。 では、子どもたちが「こ食」を解消し、食育を十分に学ぶにはどうしたらいいのでしょうか。最も重要なことは、家族で食卓を囲む「共食」の大切さを見直すことです。食事を通じて家族で団らんをすることで、食事の大切さや楽しさ、マナー、食育、食文化を子どもに教えることができます。家族の食卓は、子どもにとって、食べる力=生きる力を学んでいく大切な場所なのです。 もう一つ、「こ食」解消の場として期待されているのが学校での食育です。国は2005年度に栄養教諭制度を創設し、学校での食育を推進しています。栄養教諭は給食を「教材」として、正しい食の知識やバランスのよい食べ方を指導する専門の教諭で、現在、全国で約6,000人が配置されています。異学年が一緒に食べる「なかよし給食」や、「バイキング給食」で共食のよさを子どもが直接体験する場を設けるなど、全国各地の学校で栄養教諭が中心となってさまざまな「食育」「共食」のアイデアが企画・実施されています。 食べることは生涯にわたって続く基本的な営みですから、子どもはもちろん、大人になってからも食育は重要です。「食育月間」や「食育の日」を機会に、健康的な食のあり方を考え、だれかと一緒に食事や料理をしたり、食べ物の収穫を体験したり、季節や地域の料理を味わったりするなど、皆さんも食育や共食に取り組んでみませんか。
食育と共食で、子どもたちの生きる力を育む
NEW 2019.11.13

食品添加物、「無添加」や「不使用」って本当に安全なの?

「なんとなく嫌い」より「正しい知識」を! 保存料や着色料などの食品添加物は、「もちろん使っていない食品の方が安全」だと考える人が多いのではないでしょうか? でも実は、例えば保存料を適切に使えば、食中毒のリスクを下げることにつながっています。食品のリスクで一番大きいのは食中毒です。保存料は食品の日持ちを向上させるだけでなく、食中毒の原因の繁殖を抑え、食中毒のリスクの低減させているのです。 また、食品添加物なしには作れない食品も多いです。豆腐を固める「にがり」や、中華麺に色と食感を与える「かんすい」などが代表例として挙げられます。 こうした事実が理解されない一因になっているとして、2008年に一般社団法人日本食品添加物協会(JAFA)が食品添加物の「無添加」「不使用」に関する見解を表明、この中で食品関連業界に表示の自粛を求めました。 食品添加物は、インスタントラーメンやスナック菓子、レトルト食品など日常的に口にする加工食品には必ずといっていいほど含まれています。 食品添加物は、厚労省により安全性と有用性が確認されています。各種の毒性試験により、食品添加物の安全性は科学的に評価されているのです。また、一日摂取許容量(ADI)が決められ、それを超えないように使用基準が決まっています。消費者が実際に摂取している食品添加物の量は、実際に売られている食品を購入して分析する「マーケットバスケット方式」により調査し、ADIを超えないことが定期的に確認されています。 厚労省のデータが、健康にまったく悪影響がないという結果を示しても、食品添加物は消費者に嫌われています。 食品添加物は、1950年代後半から70年代にかけ、死亡事故や発がん性が問題になりました。「添加物は危ない」との印象が一気に広まった時期です。それを受けて、80年代には「無添加」「不使用」商品の開発・販売が相次ぎました。50年代後半〜70年代に問題視された添加物は、その後使用禁止になり、今は使われていません。 現在は食品衛生法で使用が認められているものしか添加物として使えません。例えば、発がん性がある化学物質は添加物として使えません。使用が認められる物質でも、毎日食べ続けても安全な量しか使ってはいけないと決められています。厳しい安全基準がある上、この基準を守っているかも行政により厳格にチェックされているのです。 つまり、科学の視点からは現在の添加物には、なんの問題もないのですが、その事実が消費者に伝わらず、半世紀前にできあがってしまった「危ない」イメージが払拭できるにいるといえます。 JAFAが2017年11月、「無添加」「不使用」と表示された商品の方が、表示されていない商品より安全だと思うかどうか、一般消費者にアンケート調査を行いました。「表示された商品の方が安全だ」とこたえる人が半数を占めました。 しかし、「無添加」「不使用」の方が安全であるとする科学的根拠はまったくないのが現実です。食品添加物の安全性や有用性が確保されている以上、「無添加」や「不使用」といった表示は安全性とは関係なく、表示されていない商品にかかる根拠のない不安を消費者に与えることにつながっていると考えられます。また、「無添加」食品は添加物を使った食品に比べて、総じて3割ほど価格が割高だったという研究報告もありました。消費者は「無添加」が良いと思い込み、より多くのお金を負担し、本来の利益を損なっていると考えることもできます。 こうした中、JAFAは今年1月、食品添加物の「無添加」「不使用」表示が、「食品添加物の使用の意義や有用性、安全性に対する誤解を広め、添加物を使った加工食品に対する信頼性を低下させる」との見解を表明。食品関連業界に、次のような表示の使用を自粛するよう求めた。 無添加だから安心など消費者の不安感を利用した表示 実際には添加物が使われているのに「無添加」とするなど事実に反する表示 「無添加」「不使用」を大きな活字で強調する表示 など 私たち消費者の食品添加物に対する理解はまだまだ浅いですが、業界関係者の努力のかいがあり、少しずつ無意味な嫌悪感は減ってきているように思います。健全な食生活を送る上で、食品の安全性について正しい知識を持ち、取り扱うことは何よりも大切なことだといえます。
食品添加物、「無添加」や「不使用」って本当に安全なの?
NEW 2019.11.13

表参道の新スポット。食と農の課題解決に取り組む「imperfect表参道」

「おいしさ」と「たのしさ」と「課題解決」を届けるスーパー。  2019年7月4日(木)、東京都渋谷区の表参道ヒルズに新スポットがオープンしました。その名は「ウェルフード マーケット&カフェ imperfect表参道」。『あなたの「おいしい」を、だれかの「うれしい」に。』をメインテーマとして掲げ、私たち生活者のみならず世界や社会にとってもWell(よい)、という意味が込められた「ウェルフード」を提供しています。  「ウェルフード」とは、世界各地の農家が生産したナッツやスパイス、カカオ、コーヒーなどの原材料にひと手間を加えたimperfectオリジナルの食品のこと。味付きナッツやドライフルーツを散りばめた板チョコレート、たっぷりのクリームとナッツフレークの香ばしさを掛け合わせたシュークリーム(しかもオーダー後にクリームを詰めてくれる)などがあり、中でもアーモンドミルクで作るアイスクリームは、グレーズドナッツのトッピングし放題ということもあって早くも人気を集めています。一方、ドリンクメニューで注目したいのは「ナッツバターコーヒー」。香り豊かなエスプレッソに濃厚なナッツバターを溶かしながらいただく一杯で、ナッツの風味が引き立つ華やかな味わいが楽しめます。イートインメニューだけでなくナッツやチョコレートの量り売り、コーヒー豆の販売も行なっているので手土産にもおすすめ。店内はスタイリッシュながら緑の多い空間で、原材料の産地にちなんだ雑貨やテキスタイルで彩られています。  また、商品を購入した方には紙製のチップが渡され、環境・教育・平等の3つのプロジェクトテーマの中から賛同するもの1つに投票する仕組みになっています。これは同店が世界の食と農の課題解決を目指して行う「Do well by doing good.(いいことをして世界と社会をよくしていこう。)」という活動の一環で、一定の票数を獲得したプロジェクトから順次実行していくとのこと。現在掲げられているプロジェクトテーマは、コートジボワールやブラジルの農家の人々が抱える3つの問題への解決策です。 テーマ1.環境 2万本の苗で森と生き物の命をまもろう! テーマ2.教育 農園の経営を支援してカカオ農家を笑顔に! テーマ3.平等 女性たちの農の学びを支えて平等な社会を!  同店を運営しているのは、飲料から日用雑貨まで幅広い商品の輸出入や製造販売を行なうimperfect株式会社。ブランド名の「imperfect(=不完全な)」には、農産物の生産現場に存在する貧困や搾取などの社会課題を世界の不完全(imperfect)の一つと捉え、たとえ不完全(imperfect)な取り組みだとしても、自分たちで出来ることから少しでも世界と社会をよくしていこう、という想いが込められています。同社が目指すのは、お客様に「おいしさ」と「たのしさ」を提供し、それらを通じて⽣産現場で起きていることを自分ごととして捉えてもらうことで、お客様とともに社会課題の解決に貢献すること。挑戦はまだ始まったばかりですが、これからきっと多くの人を惹きつけ、拡大していく活動になることでしょう。まずは「imperfect表参道」に足を運んでみてはいかがでしょうか。
表参道の新スポット。食と農の課題解決に取り組む「imperfect表参道」
NEW 2019.11.11

食品ロスを発生させているのは事業者?一般家庭?その内訳とは。

食品ロスの“今”を知る。 日本では1年間にどれほどの食料が出荷されているかご存知でしょうか。農林水産省の最新の発表によると、平成28年度は8,088万トン(※1)もの食料が出荷されたそうです。ところが実は、そのうち約34%にあたる2,759万トンが食品廃棄物として処分され、さらに廃棄された食品のうち約23%にあたる643万トンがまだ食べられるもの、つまり食品ロスです。食品ロスはさまざまな場所で発生しており、55%が食品関連事業者、45%が一般家庭とほぼ半数ずつ。それぞれの立場でこの現状と向き合う必要があることがわかります。 食品関連事業者は大きく4つに分けられ、食品ロス量の大部分を占めているのは食品製造業と外食産業、次いで食品小売業、食品卸売業で、それぞれの発生要因は以下の通りです。 食品製造業:製造工程のロス(パンの耳や畜水産物の骨など)、返品など 外食産業:食べ残し、仕込みロスなど 食品小売業、食品卸売業:過剰生産、売れ残り、破損品、納品期限切れなど 食品廃棄物の業種別内訳でみると製造業が約82%と圧倒的に多いですが、大豆粕や米ぬか、パンくず、おからなど均質で量が安定していることから分別が容易で、飼料や肥料へのリサイクルに適しているとされています。一方、分別が困難なのは外食産業から排出される廃棄物。調理くずや食べ残しは家畜に対して有害なものが混入する可能性があり、飼料へのリサイクルには不向きなものが多いとされています。代わりに、他のリサイクル手法に比べて分別が多少粗くても対応できるメタル化が行われています。 では、一般家庭の食品ロスの現状はどうでしょうか。家庭の食事(世帯食)における食品ロス量は、平成26年度の世帯調査によると一人1日あたり40.9g。食品別でみると最も多いのは野菜類(19.5g)で、次いで果実類(7.3g)や調理加工食品(4.2g)などが続きます。一人1日あたりの食品使用量は約1.1kgなのでそこまで多く感じませんが、これが何百人、何千人、何億人…と増えていくと莫大な量になるのは明らかです。また、食品使用量の世帯員構成別では単身世帯が約1.5kgと最も多く、2人世帯は約1.3kg、3人以上世帯は約950gという結果が出ており、これと比例して食品ロスが発生しています。要因としては過剰除去(※2)や食べ残し、直接廃棄(※3)などが挙げられます。消費期限や賞味期限を正しく理解し、計画的な買い物や冷蔵庫の在庫管理、保存方法の工夫、適量の調理などできることから改善していくといいでしょう。 食品ロスは食品関連事業者と一般家庭、どちらかが気をつければいいという問題ではありません。お互いの状況を理解し、それぞれが食品ロス削減に向けて考え、対策に取り組むことが大切です。   (※1)粗食料と加工用の合計。粗食料とは、1年間に国内で消費に回された食料のうち、食用向けの量を表す。 (※2)調理技術の不足や過度な健康志向により廃棄すること。例えば野菜や果物の皮を厚く剝き過ぎるなど。 (※3)買いすぎや長持ちしない保存方法により廃棄すること。
食品ロスを発生させているのは事業者?一般家庭?その内訳とは。