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“ 安全性 ”

NEW 2019.11.20

輸入バナナは大丈夫?ポストハーベスト農薬とは

本当に安全? 海外輸入の食材を選ぶ時の参考に! ポストハーベスト農薬という言葉を、聞いたことはありますか?簡単に言えば、「収穫(ハーベスト)の後(ポスト)に収穫物に散布される農薬」のことで、果物や穀物・野菜などが海外に輸出される際に、害虫やカビなどの被害をできるだけ防ぐために使われている農薬です。 日本国内ではポストハーベスト農薬は食品添加物に含まれ、食品衛生法第10条により使用が禁止されていますが、なんと輸入された食品などにはよく利用されているんです! ポストハーベスト農薬はいろいろな視点から問題視されていますが、その理由のひとつは「畑で通常使われる農薬に対して100倍~数百倍もの濃い濃度である」ということ。水などで流しても完全に落とすことはできず、果物や野菜などの場合は皮のなかにまで染みわたっている可能性があるのだとか。「水で洗えば大丈夫と思っていた」という人はこれから気を付けたいですね! 例えば、スーパーなどで売られている輸入品のレモンやグレープフルーツなどに「防カビ材としてオルトフェニルフェノール(OPP)、チアベンダゾール(TBZ)、イマザリル、ジフェニルのいずれかを使用しています」という書かれたラベルを見かけたことはありませんか。 これらはまさに、ポストハーベスト農薬!収穫後に使用した農薬については表示が義務付けられており、こうした表記がされています。発がん性などが指摘されているものもあるので、しっかりとチェックしたいですね。 では、離乳食気の赤ちゃんから大人まで幅広い世代に人気の高い「バナナ」の場合はどうなのでしょう?バナナも輸入品が多いので心配な食材のひとつですが、先に挙げた柑橘系に付いているようなラベル表記はほとんど見当たらず、不思議に思われている方も多いと思います。 そこで調べてみると、世界でもトップクラスのバナナ販売量を誇る「ドール」のお客様相談室「よくお寄せいただくお問い合わせ」では、「(バナナには)ポストハーベスト農薬は一切使用しておりません」という回答がありました! これは、輸入されるバナナは、未成熟の青い状態で収穫・搬送されることが多く、害虫が付く可能性が低いこととも関係しているのだそう。ただし、もしも植物検疫で害虫が発生した場合には、密閉された倉庫のなかで農薬を「燻蒸」して部屋ごと害虫を死滅する処置が取られることもあるそうです。ただ、この処置には表示の義務がないため、消費者の立場からは燻蒸されているかどうかは全く分からないのが現状です。 最近では、有機JASの表示がある有機バナナや国産のバナナも時々見かけるようになりましたね!有機バナナの場合は、輸入品であったしてもポストハーベスト農薬や燻蒸などはされていません。その分価格は上がりますが、小さな子どものいる家庭など食品の安全性を重要視する場合には、有機バナナや国産バナナを購入するのも良さそうですね。 食料自給率が低い日本では、輸入品に頼らざるを得ないのが現状です。しかし輸入品と言ってもいろいろな種類があり、ポストハーベスト農薬の心配が少ないものもあることが分かりました。海外から輸入された食材を選ぶ時の参考にしたいですね!
輸入バナナは大丈夫?ポストハーベスト農薬とは
NEW 2019.11.13

食品添加物、「無添加」や「不使用」って本当に安全なの?

「なんとなく嫌い」より「正しい知識」を! 保存料や着色料などの食品添加物は、「もちろん使っていない食品の方が安全」だと考える人が多いのではないでしょうか? でも実は、例えば保存料を適切に使えば、食中毒のリスクを下げることにつながっています。食品のリスクで一番大きいのは食中毒です。保存料は食品の日持ちを向上させるだけでなく、食中毒の原因の繁殖を抑え、食中毒のリスクの低減させているのです。 また、食品添加物なしには作れない食品も多いです。豆腐を固める「にがり」や、中華麺に色と食感を与える「かんすい」などが代表例として挙げられます。 こうした事実が理解されない一因になっているとして、2008年に一般社団法人日本食品添加物協会(JAFA)が食品添加物の「無添加」「不使用」に関する見解を表明、この中で食品関連業界に表示の自粛を求めました。 食品添加物は、インスタントラーメンやスナック菓子、レトルト食品など日常的に口にする加工食品には必ずといっていいほど含まれています。 食品添加物は、厚労省により安全性と有用性が確認されています。各種の毒性試験により、食品添加物の安全性は科学的に評価されているのです。また、一日摂取許容量(ADI)が決められ、それを超えないように使用基準が決まっています。消費者が実際に摂取している食品添加物の量は、実際に売られている食品を購入して分析する「マーケットバスケット方式」により調査し、ADIを超えないことが定期的に確認されています。 厚労省のデータが、健康にまったく悪影響がないという結果を示しても、食品添加物は消費者に嫌われています。 食品添加物は、1950年代後半から70年代にかけ、死亡事故や発がん性が問題になりました。「添加物は危ない」との印象が一気に広まった時期です。それを受けて、80年代には「無添加」「不使用」商品の開発・販売が相次ぎました。50年代後半〜70年代に問題視された添加物は、その後使用禁止になり、今は使われていません。 現在は食品衛生法で使用が認められているものしか添加物として使えません。例えば、発がん性がある化学物質は添加物として使えません。使用が認められる物質でも、毎日食べ続けても安全な量しか使ってはいけないと決められています。厳しい安全基準がある上、この基準を守っているかも行政により厳格にチェックされているのです。 つまり、科学の視点からは現在の添加物には、なんの問題もないのですが、その事実が消費者に伝わらず、半世紀前にできあがってしまった「危ない」イメージが払拭できるにいるといえます。 JAFAが2017年11月、「無添加」「不使用」と表示された商品の方が、表示されていない商品より安全だと思うかどうか、一般消費者にアンケート調査を行いました。「表示された商品の方が安全だ」とこたえる人が半数を占めました。 しかし、「無添加」「不使用」の方が安全であるとする科学的根拠はまったくないのが現実です。食品添加物の安全性や有用性が確保されている以上、「無添加」や「不使用」といった表示は安全性とは関係なく、表示されていない商品にかかる根拠のない不安を消費者に与えることにつながっていると考えられます。また、「無添加」食品は添加物を使った食品に比べて、総じて3割ほど価格が割高だったという研究報告もありました。消費者は「無添加」が良いと思い込み、より多くのお金を負担し、本来の利益を損なっていると考えることもできます。 こうした中、JAFAは今年1月、食品添加物の「無添加」「不使用」表示が、「食品添加物の使用の意義や有用性、安全性に対する誤解を広め、添加物を使った加工食品に対する信頼性を低下させる」との見解を表明。食品関連業界に、次のような表示の使用を自粛するよう求めた。 無添加だから安心など消費者の不安感を利用した表示 実際には添加物が使われているのに「無添加」とするなど事実に反する表示 「無添加」「不使用」を大きな活字で強調する表示 など 私たち消費者の食品添加物に対する理解はまだまだ浅いですが、業界関係者の努力のかいがあり、少しずつ無意味な嫌悪感は減ってきているように思います。健全な食生活を送る上で、食品の安全性について正しい知識を持ち、取り扱うことは何よりも大切なことだといえます。
食品添加物、「無添加」や「不使用」って本当に安全なの?
2019.09.13

東京五輪で日本の食材が使えない!? 日本人がよく知らない「GAP問題」とは

「日本の農産物は安心・安全!」と思っているのは、日本国内だけ。 2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピック(東京五輪)が、いよいよ間近に迫ってきました。 東京五輪への期待が高まる一方、一部でひっそりと心配されていることがあります。五輪は日本の農産物を世界にアピールする絶好の機会であるにもかかわらず、選手村で提供される料理に国産の食材が使えないかもしれないという懸念です。 「日本の農産物は安心・安全!」。常識だと思っていたことが、海外ではまったく違う捉えられ方をしていることがあります。国産農産物が安全だと思っているのは日本人だけで、世界では日本の甘い安全基準が不安視されていました。中国から輸入した野菜で基準を超える残留農薬が検出されたことなどを受け、日本では国産であることが安全性を担保しているように受け止められてきましたが、「日本産の信用力」は国内では通用しても、海外では安全性の根拠にならないのです。 2018年3月、東京五輪の選手村で提供される食材の調達基準にGAP認証が加えられました。GAPとは、「Good Agricultural Practices」の頭文字をとったもの。農薬の使い方や保管の仕方、水や土壌の保全など環境への配慮、スタッフの安全の確保、記録のつけ方などを広範に定めた農業のルールで、国境を越えた農産物の取引が増えたことを背景に1990年代後半にヨーロッパで誕生し、その後、世界中に広まりました。現在も「グローバルGAP」として世界120カ国以上で活用されています。 グローバルGAP取得のためには、約200項目にわたるチェック項目をクリアし、その通りに行われているかどうかを第三者機関に審査してもらう必要があります。しかし現状、グローバルGAPを取得した国内の農家は圧倒的に少なく、現在、取得しているのは全農家の1%未満。そのために、東京五輪を迎えても食材が足らず、GAP認証を取得した海外の食材を調達せざるを得ないのではとの心配が広がっているのです。 これを受けて、各自治体は五輪の施設で地元の食材を使ってもらうため、生産者にGAPを取得するよう強く呼び掛けています。もちろん、東京五輪をきっかけにGAPを取得するのは前向きな一歩といえます。認証を受ければ、ヨーロッパなどへの輸出拡大に役立つ可能性もあります。ただ、課題もあります。多くの産地が取得しようとしているGAPは、必ずしも国際基準とはいえないのです。 東京五輪で食材をPRしたい。そんな生産者たちにとって、GAP認証取得は大きな課題となります。 各都道府県の自治体が推奨するGAPは、農林水産省のガイドラインに即し、作業の安全の確保や農薬の適正な使用など基本的な要素は満たしており、東京五輪の食材基準はクリアできますが、従業員の教育訓練や内部点検などの項目は抜け落ちており、欧州発の「グローバルGAP」と比べるとハードルは低いです。 農水省が取得を後押ししているのが、日本発のGAPとして立ち上げている「JGAP」です。2007年11月に国際基準に準拠するような第三者認証制度を盛り込んでスタートしたものです。日本GAP協会の統計によれば、JGAPの認証を受けた農場の数は4100程度(2017年3月現在)。グローバルGAPを取得した農家と合わせても、まだ国内全体の1%に届きません。 選手村で提供される食材に国産が使われることは、日本の農作物を世界にPRする最高の機会。高品質である上に安全である国産の農作物を世界のアスリートに味わってもらうことは、国際的な競争力を高めることにもつながるはずです。そのためにも、国内のGAP認証を取得する農家を早急に増やす必要があり、今後ますます取得のための環境整備も進んでいくでしょう。
東京五輪で日本の食材が使えない!? 日本人がよく知らない「GAP問題」とは

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NEW 2019.11.20

輸入バナナは大丈夫?ポストハーベスト農薬とは

本当に安全? 海外輸入の食材を選ぶ時の参考に! ポストハーベスト農薬という言葉を、聞いたことはありますか?簡単に言えば、「収穫(ハーベスト)の後(ポスト)に収穫物に散布される農薬」のことで、果物や穀物・野菜などが海外に輸出される際に、害虫やカビなどの被害をできるだけ防ぐために使われている農薬です。 日本国内ではポストハーベスト農薬は食品添加物に含まれ、食品衛生法第10条により使用が禁止されていますが、なんと輸入された食品などにはよく利用されているんです! ポストハーベスト農薬はいろいろな視点から問題視されていますが、その理由のひとつは「畑で通常使われる農薬に対して100倍~数百倍もの濃い濃度である」ということ。水などで流しても完全に落とすことはできず、果物や野菜などの場合は皮のなかにまで染みわたっている可能性があるのだとか。「水で洗えば大丈夫と思っていた」という人はこれから気を付けたいですね! 例えば、スーパーなどで売られている輸入品のレモンやグレープフルーツなどに「防カビ材としてオルトフェニルフェノール(OPP)、チアベンダゾール(TBZ)、イマザリル、ジフェニルのいずれかを使用しています」という書かれたラベルを見かけたことはありませんか。 これらはまさに、ポストハーベスト農薬!収穫後に使用した農薬については表示が義務付けられており、こうした表記がされています。発がん性などが指摘されているものもあるので、しっかりとチェックしたいですね。 では、離乳食気の赤ちゃんから大人まで幅広い世代に人気の高い「バナナ」の場合はどうなのでしょう?バナナも輸入品が多いので心配な食材のひとつですが、先に挙げた柑橘系に付いているようなラベル表記はほとんど見当たらず、不思議に思われている方も多いと思います。 そこで調べてみると、世界でもトップクラスのバナナ販売量を誇る「ドール」のお客様相談室「よくお寄せいただくお問い合わせ」では、「(バナナには)ポストハーベスト農薬は一切使用しておりません」という回答がありました! これは、輸入されるバナナは、未成熟の青い状態で収穫・搬送されることが多く、害虫が付く可能性が低いこととも関係しているのだそう。ただし、もしも植物検疫で害虫が発生した場合には、密閉された倉庫のなかで農薬を「燻蒸」して部屋ごと害虫を死滅する処置が取られることもあるそうです。ただ、この処置には表示の義務がないため、消費者の立場からは燻蒸されているかどうかは全く分からないのが現状です。 最近では、有機JASの表示がある有機バナナや国産のバナナも時々見かけるようになりましたね!有機バナナの場合は、輸入品であったしてもポストハーベスト農薬や燻蒸などはされていません。その分価格は上がりますが、小さな子どものいる家庭など食品の安全性を重要視する場合には、有機バナナや国産バナナを購入するのも良さそうですね。 食料自給率が低い日本では、輸入品に頼らざるを得ないのが現状です。しかし輸入品と言ってもいろいろな種類があり、ポストハーベスト農薬の心配が少ないものもあることが分かりました。海外から輸入された食材を選ぶ時の参考にしたいですね!
輸入バナナは大丈夫?ポストハーベスト農薬とは
NEW 2019.11.18

食育と共食で、子どもたちの生きる力を育む

毎月19日は「食育の日」。 皆さんは、毎月「食育の日」があることを知っていますか?農林水産省は、毎年6月を「食育月間」、毎月19日を「食育の日」と定めています。ところで「食育」という言葉は知っていても、その内容をわかっている人はそんなに多くはないのではないでしょうか。 内閣府の調べ(2016年度)では、食育という言葉を「知っていた」人の割合は2015年時点で 79%と、10 年前より26 ポイント増えています。また、食品の選び方や調理の知識が「あると思う」人も 63%と18 ホイント伸びています。 しかし、知識が実践につながっているかといえば、心もとない状況もあります。例えば、野菜の摂取量は成人1日平均 292グラムで、目標の350グラムに届いていません。 食べることは生きる上で欠かせないことですが、ただ食べればいいというわけではありません。例えば、栄養の知識がなく、とりあえずお腹がすいたから食べるという食生活をしていれば、栄養が偏ったり、肥満になって生活習慣病になったり、反対に過度のダイエットで健康を害したりといった心配があります。 毎日口にする食べ物が、私たちの体をつくり、体を動かすエネルギーになり、成長を支え、病気に対する抵抗力を生み出します。それだけに、健康を保つためには「考えて食べる」ことが必要です。つまり、食育の目的は、「食を通して人間として生きる力を育むこと」。食べる力=生きる力を育むことなのです。 文部科学省によると、小中学生では、朝食を食べる頻度の高い子供ほど学力が高い傾向がみられるといいます。体力面も同様で、食育の大切さを裏付けています。 現在、国が特に力を入れて取り組んでいるのが、「朝食を食べる」「バランスの良い食事をとる」「農林漁業体験をする」の3点。ちょっと聞き慣れない農林漁業体験とは、田植え(種まき)、稲刈り、野菜の収穫、家畜の世話などを通して、米や野菜、肉、魚など、自分で食べるものを育てて収穫することで、食に対する関心や興味を育むというものです。 現在の家庭の食卓の問題をわかりやすく表した言葉に「こ食」があります。「孤食」「個食」「固食」「粉食」「小食」「濃食」が、6つの「こ食」です。孤食とは、家族が不在の食卓で、一人で食事すること。好き嫌いを注意してくれる人がいないので、孤食が続くと好きなものばかり食べる傾向になり、栄養が偏りがちになります。個食とは、家族が揃っているのに全員が自分の好きなものを食べること。固食とは、自分の好きな決まったものしか食べないこと。粉食は、パンや麺類、ピザなど粉を使った主食を好んで食べること。小食は、いつも食欲がなく、少しの量しか食べないこと。また、ダイエットなどで食べる量を減らすこと。濃食は、加工食品など濃い味付けのものを食べること。どの「こ食」も栄養が偏りがちで、発育に必要な栄養が足りなかったり、栄養過多で肥満につながったり、また、味覚そのものも鈍ってしまうことにもなりかねません。 特に問題なのが、孤食と個食。近年、「核家族化」やライフスタイルの多様化により、家族がそろって食事をする「団らん」の機会が減り、食生活も多様化しています。一人で食事をする「孤食」や、同じ食卓に集まっていても、家族がそれぞれ別々のものを食べる「個食」が増え、家族そろって生活リズムを共有することが難しくなっているようです。 では、子どもたちが「こ食」を解消し、食育を十分に学ぶにはどうしたらいいのでしょうか。最も重要なことは、家族で食卓を囲む「共食」の大切さを見直すことです。食事を通じて家族で団らんをすることで、食事の大切さや楽しさ、マナー、食育、食文化を子どもに教えることができます。家族の食卓は、子どもにとって、食べる力=生きる力を学んでいく大切な場所なのです。 もう一つ、「こ食」解消の場として期待されているのが学校での食育です。国は2005年度に栄養教諭制度を創設し、学校での食育を推進しています。栄養教諭は給食を「教材」として、正しい食の知識やバランスのよい食べ方を指導する専門の教諭で、現在、全国で約6,000人が配置されています。異学年が一緒に食べる「なかよし給食」や、「バイキング給食」で共食のよさを子どもが直接体験する場を設けるなど、全国各地の学校で栄養教諭が中心となってさまざまな「食育」「共食」のアイデアが企画・実施されています。 食べることは生涯にわたって続く基本的な営みですから、子どもはもちろん、大人になってからも食育は重要です。「食育月間」や「食育の日」を機会に、健康的な食のあり方を考え、だれかと一緒に食事や料理をしたり、食べ物の収穫を体験したり、季節や地域の料理を味わったりするなど、皆さんも食育や共食に取り組んでみませんか。
食育と共食で、子どもたちの生きる力を育む
NEW 2019.11.13

食品添加物、「無添加」や「不使用」って本当に安全なの?

「なんとなく嫌い」より「正しい知識」を! 保存料や着色料などの食品添加物は、「もちろん使っていない食品の方が安全」だと考える人が多いのではないでしょうか? でも実は、例えば保存料を適切に使えば、食中毒のリスクを下げることにつながっています。食品のリスクで一番大きいのは食中毒です。保存料は食品の日持ちを向上させるだけでなく、食中毒の原因の繁殖を抑え、食中毒のリスクの低減させているのです。 また、食品添加物なしには作れない食品も多いです。豆腐を固める「にがり」や、中華麺に色と食感を与える「かんすい」などが代表例として挙げられます。 こうした事実が理解されない一因になっているとして、2008年に一般社団法人日本食品添加物協会(JAFA)が食品添加物の「無添加」「不使用」に関する見解を表明、この中で食品関連業界に表示の自粛を求めました。 食品添加物は、インスタントラーメンやスナック菓子、レトルト食品など日常的に口にする加工食品には必ずといっていいほど含まれています。 食品添加物は、厚労省により安全性と有用性が確認されています。各種の毒性試験により、食品添加物の安全性は科学的に評価されているのです。また、一日摂取許容量(ADI)が決められ、それを超えないように使用基準が決まっています。消費者が実際に摂取している食品添加物の量は、実際に売られている食品を購入して分析する「マーケットバスケット方式」により調査し、ADIを超えないことが定期的に確認されています。 厚労省のデータが、健康にまったく悪影響がないという結果を示しても、食品添加物は消費者に嫌われています。 食品添加物は、1950年代後半から70年代にかけ、死亡事故や発がん性が問題になりました。「添加物は危ない」との印象が一気に広まった時期です。それを受けて、80年代には「無添加」「不使用」商品の開発・販売が相次ぎました。50年代後半〜70年代に問題視された添加物は、その後使用禁止になり、今は使われていません。 現在は食品衛生法で使用が認められているものしか添加物として使えません。例えば、発がん性がある化学物質は添加物として使えません。使用が認められる物質でも、毎日食べ続けても安全な量しか使ってはいけないと決められています。厳しい安全基準がある上、この基準を守っているかも行政により厳格にチェックされているのです。 つまり、科学の視点からは現在の添加物には、なんの問題もないのですが、その事実が消費者に伝わらず、半世紀前にできあがってしまった「危ない」イメージが払拭できるにいるといえます。 JAFAが2017年11月、「無添加」「不使用」と表示された商品の方が、表示されていない商品より安全だと思うかどうか、一般消費者にアンケート調査を行いました。「表示された商品の方が安全だ」とこたえる人が半数を占めました。 しかし、「無添加」「不使用」の方が安全であるとする科学的根拠はまったくないのが現実です。食品添加物の安全性や有用性が確保されている以上、「無添加」や「不使用」といった表示は安全性とは関係なく、表示されていない商品にかかる根拠のない不安を消費者に与えることにつながっていると考えられます。また、「無添加」食品は添加物を使った食品に比べて、総じて3割ほど価格が割高だったという研究報告もありました。消費者は「無添加」が良いと思い込み、より多くのお金を負担し、本来の利益を損なっていると考えることもできます。 こうした中、JAFAは今年1月、食品添加物の「無添加」「不使用」表示が、「食品添加物の使用の意義や有用性、安全性に対する誤解を広め、添加物を使った加工食品に対する信頼性を低下させる」との見解を表明。食品関連業界に、次のような表示の使用を自粛するよう求めた。 無添加だから安心など消費者の不安感を利用した表示 実際には添加物が使われているのに「無添加」とするなど事実に反する表示 「無添加」「不使用」を大きな活字で強調する表示 など 私たち消費者の食品添加物に対する理解はまだまだ浅いですが、業界関係者の努力のかいがあり、少しずつ無意味な嫌悪感は減ってきているように思います。健全な食生活を送る上で、食品の安全性について正しい知識を持ち、取り扱うことは何よりも大切なことだといえます。
食品添加物、「無添加」や「不使用」って本当に安全なの?
NEW 2019.11.13

表参道の新スポット。食と農の課題解決に取り組む「imperfect表参道」

「おいしさ」と「たのしさ」と「課題解決」を届けるスーパー。  2019年7月4日(木)、東京都渋谷区の表参道ヒルズに新スポットがオープンしました。その名は「ウェルフード マーケット&カフェ imperfect表参道」。『あなたの「おいしい」を、だれかの「うれしい」に。』をメインテーマとして掲げ、私たち生活者のみならず世界や社会にとってもWell(よい)、という意味が込められた「ウェルフード」を提供しています。  「ウェルフード」とは、世界各地の農家が生産したナッツやスパイス、カカオ、コーヒーなどの原材料にひと手間を加えたimperfectオリジナルの食品のこと。味付きナッツやドライフルーツを散りばめた板チョコレート、たっぷりのクリームとナッツフレークの香ばしさを掛け合わせたシュークリーム(しかもオーダー後にクリームを詰めてくれる)などがあり、中でもアーモンドミルクで作るアイスクリームは、グレーズドナッツのトッピングし放題ということもあって早くも人気を集めています。一方、ドリンクメニューで注目したいのは「ナッツバターコーヒー」。香り豊かなエスプレッソに濃厚なナッツバターを溶かしながらいただく一杯で、ナッツの風味が引き立つ華やかな味わいが楽しめます。イートインメニューだけでなくナッツやチョコレートの量り売り、コーヒー豆の販売も行なっているので手土産にもおすすめ。店内はスタイリッシュながら緑の多い空間で、原材料の産地にちなんだ雑貨やテキスタイルで彩られています。  また、商品を購入した方には紙製のチップが渡され、環境・教育・平等の3つのプロジェクトテーマの中から賛同するもの1つに投票する仕組みになっています。これは同店が世界の食と農の課題解決を目指して行う「Do well by doing good.(いいことをして世界と社会をよくしていこう。)」という活動の一環で、一定の票数を獲得したプロジェクトから順次実行していくとのこと。現在掲げられているプロジェクトテーマは、コートジボワールやブラジルの農家の人々が抱える3つの問題への解決策です。 テーマ1.環境 2万本の苗で森と生き物の命をまもろう! テーマ2.教育 農園の経営を支援してカカオ農家を笑顔に! テーマ3.平等 女性たちの農の学びを支えて平等な社会を!  同店を運営しているのは、飲料から日用雑貨まで幅広い商品の輸出入や製造販売を行なうimperfect株式会社。ブランド名の「imperfect(=不完全な)」には、農産物の生産現場に存在する貧困や搾取などの社会課題を世界の不完全(imperfect)の一つと捉え、たとえ不完全(imperfect)な取り組みだとしても、自分たちで出来ることから少しでも世界と社会をよくしていこう、という想いが込められています。同社が目指すのは、お客様に「おいしさ」と「たのしさ」を提供し、それらを通じて⽣産現場で起きていることを自分ごととして捉えてもらうことで、お客様とともに社会課題の解決に貢献すること。挑戦はまだ始まったばかりですが、これからきっと多くの人を惹きつけ、拡大していく活動になることでしょう。まずは「imperfect表参道」に足を運んでみてはいかがでしょうか。
表参道の新スポット。食と農の課題解決に取り組む「imperfect表参道」
NEW 2019.11.11

食品ロスを発生させているのは事業者?一般家庭?その内訳とは。

食品ロスの“今”を知る。 日本では1年間にどれほどの食料が出荷されているかご存知でしょうか。農林水産省の最新の発表によると、平成28年度は8,088万トン(※1)もの食料が出荷されたそうです。ところが実は、そのうち約34%にあたる2,759万トンが食品廃棄物として処分され、さらに廃棄された食品のうち約23%にあたる643万トンがまだ食べられるもの、つまり食品ロスです。食品ロスはさまざまな場所で発生しており、55%が食品関連事業者、45%が一般家庭とほぼ半数ずつ。それぞれの立場でこの現状と向き合う必要があることがわかります。 食品関連事業者は大きく4つに分けられ、食品ロス量の大部分を占めているのは食品製造業と外食産業、次いで食品小売業、食品卸売業で、それぞれの発生要因は以下の通りです。 食品製造業:製造工程のロス(パンの耳や畜水産物の骨など)、返品など 外食産業:食べ残し、仕込みロスなど 食品小売業、食品卸売業:過剰生産、売れ残り、破損品、納品期限切れなど 食品廃棄物の業種別内訳でみると製造業が約82%と圧倒的に多いですが、大豆粕や米ぬか、パンくず、おからなど均質で量が安定していることから分別が容易で、飼料や肥料へのリサイクルに適しているとされています。一方、分別が困難なのは外食産業から排出される廃棄物。調理くずや食べ残しは家畜に対して有害なものが混入する可能性があり、飼料へのリサイクルには不向きなものが多いとされています。代わりに、他のリサイクル手法に比べて分別が多少粗くても対応できるメタル化が行われています。 では、一般家庭の食品ロスの現状はどうでしょうか。家庭の食事(世帯食)における食品ロス量は、平成26年度の世帯調査によると一人1日あたり40.9g。食品別でみると最も多いのは野菜類(19.5g)で、次いで果実類(7.3g)や調理加工食品(4.2g)などが続きます。一人1日あたりの食品使用量は約1.1kgなのでそこまで多く感じませんが、これが何百人、何千人、何億人…と増えていくと莫大な量になるのは明らかです。また、食品使用量の世帯員構成別では単身世帯が約1.5kgと最も多く、2人世帯は約1.3kg、3人以上世帯は約950gという結果が出ており、これと比例して食品ロスが発生しています。要因としては過剰除去(※2)や食べ残し、直接廃棄(※3)などが挙げられます。消費期限や賞味期限を正しく理解し、計画的な買い物や冷蔵庫の在庫管理、保存方法の工夫、適量の調理などできることから改善していくといいでしょう。 食品ロスは食品関連事業者と一般家庭、どちらかが気をつければいいという問題ではありません。お互いの状況を理解し、それぞれが食品ロス削減に向けて考え、対策に取り組むことが大切です。   (※1)粗食料と加工用の合計。粗食料とは、1年間に国内で消費に回された食料のうち、食用向けの量を表す。 (※2)調理技術の不足や過度な健康志向により廃棄すること。例えば野菜や果物の皮を厚く剝き過ぎるなど。 (※3)買いすぎや長持ちしない保存方法により廃棄すること。
食品ロスを発生させているのは事業者?一般家庭?その内訳とは。